出光、大分県九重町に5050kW滝上バイナリー発電所の建設を開始

　出光は、大分県九重町に約５MW（5050kW）滝上バイナリー発電所の建設を開始しました。バイナリー発電とは、低沸点媒体を用いることで、従来の地熱発電では活用できなかった低温の蒸気・熱水での発電を可能にする発電方式で、大規模な井戸の掘削を必要とせず、メンテナンスも比較的楽ということで新規の地熱発電所の大きな流れの一つとなっています。
　今回利用される熱水は、出光大分地熱の敷地内の九州電力株式会社滝上（地熱）発電所（発電容量：27.5MW）に供給している蒸気に付随して噴出しているものです。バイナリー発電システムは、富士電機が本発電設備全体の設計から、調達、製作、建設を一括請負って実施されています。完成は、2017年3月の予定です。

　同じ九州電力管内には、2015年６月に運転を開始した九州電力グループの九電みらいエナジーによる5MW菅原バイナリー発電所が運転を開始しています。５MW滝上バイナリー発電所が完成すれば、比較的大規模なバイナリー発電所は、2MW八丁原バイナリーと合わせて３か所目になります。
　
　出光は、1996年の九州電力の滝上発電所の操業開始以来、出力25MW(25,000kW)に相当する発電用蒸気を供給をおこなっています。滝上発電所は、2010年6月に27.5MW(27,500kW)への出力増強を実施、19年間にわたり国内トップクラスの高い設備利用率での運転を行っているということです。大分県は、地熱発電で国内実績No.1の地熱県です。今後のさまざまな取り組みにも注目しています。

プレスリリース / 出光、2016年3月1日
・国内最大級の地熱バイナリー発電所の建設を開始しました

-----image(”上-完成予想図、下-位置図”) : 同リリースより-----

" 出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、略）は、100％子会社である出光大分地熱株式会社（略）滝上事業所において、バイナリー発電所の建設を開始しましたので、お知らせいたします。
..........
　このたび、2017年3月の運転開始を目指し、同敷地内にバイナリー発電所の建設工事に着手いたしました。完成後の発電容量は5,050キロワットであり、国内で最大級のバイナリー発電所となります。
　バイナリー発電は、低沸点媒体を用いることで、従来の地熱発電では活用できなかった低温の蒸気・熱水での発電を可能にする発電方式です。
.......... 滝上バイナリー発電所の概要
名称 滝上バイナリー発電所
位置 大分県玖珠郡九重町大字野上3330-152（生産1号基地内）
発電容量 5,050 kW（出力）
年間発電規模 31百万kWh
事業内容 地熱発電事業（再生可能エネルギー固定価格買取制度活用）
稼働予定 2017年3月
..........
出光大分地熱株式会社滝上事業所の概要
名称 出光大分地熱株式会社滝上事業所
位置 大分県玖珠郡九重町大字野上2862-12
事業内容 九州電力株式会社滝上発電所用蒸気供給事業
※参考 九州電力滝上発電所 所在地　大分県玖珠郡九重町大字野上2862-12
発電容量　27,500 kW（定格出力）
年間発電規模　197百万kWh
.......... "

関連
・5,000kW級 地熱バイナリー発電設備の受注について-----富士電機、2015年5月26日

".....出光大分地熱との間で、本発電設備全体の設計、調達、製作、建設を一括請負しました。滝上バイナリー発電所は出光大分地熱の敷地内に設置され、九州電力株式会社滝上（地熱）発電所（発電容量：27,500ｋW）に供給している蒸気に付随して噴出する熱水を活用して発電....."

・エネルギー列島2015年版（44）大分：地熱発電でトップを独走、太陽光やバイオマスを加えて自給率5割へ-----スマートジャパン、2016年02月23日

"　..........八丁原発電所から山を1つ越えた九重町の菅原地区では、九州電力グループが「菅原バイナリー発電所」を2015年6月に稼働.....5MW.....同様のバイナリー発電所は「滝上発電所」の近くでも建設中だ。滝上発電所は九州電力が九重町で運営する大規模な地熱発電所の1つで、発電に利用する蒸気を出光興産グループの「出光大分地熱」が供給している.....新たに発電能力が5MWの「滝上バイナリー発電所」を建設中で、2016年3月に運転を開始する予定.....菅原地区と合わせて2カ所のバイナリー発電所が稼働すると、九重町内の家庭が消費する電力量の4倍以上を供給できるようになる.....「大岳（おおたけ）発電所」が最も長く運転を続けている。1967年の運転開始から50年近く経過したため、老朽化した発電設備の更新計画が始まった.....更新すると、発電能力は従来の12.5MWから14.5MWに増強..........　"

・九州電力 : 地熱発電への取組み

参考エントリー
・大分県九重町で 5MWの菅原バイナリー発電所が運転を開始-----ソフトエネルギー、2015/07/23

・西日本環境エネルギー、九州電力、大分県玖珠郡九重町で5MWの菅原バイナリー発電所の建設へ-----ソフトエネルギー、2013/12/04

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ローソンと八幡平市は、松川地熱発電所から暖房用の熱水供給を受け周年ピーマンを栽培

　ローソンは、地熱温水による暖房を活用して栽培された「八幡平ピーマン」を、2016年3月1日（火）より、岩手県内の一部の店舗および一部のローソンストア100の店舗にて発売すると発表しました。
　今回利用する地熱温水利用ビニールハウス（60坪×3棟）は、30年以上前に建設されて以降、生産者不足や物流コスト高、販路先の確保が困難であることにより利用されていなかった設備を改修。八幡平市とローソンは、企業組合八幡平地熱活用プロジェクトの協力のもと、ピーマンを栽培する実証実験を行っています。

　利用されている熱水は、今年稼働50周年を迎える松川地熱発電所から供給されています。
　松川地熱発電所は、1966年10月に日本重化学工業が日本で初めて運転した地熱発電所（23500kW）だということです。
　一度、見学したい発電所です。

プレスリリース / ローソン、2016年2月12日
・地熱温水利用ハウスで栽培したピーマンを発売冬の八幡平市で野菜を栽培　地熱温水利用ハウスで栽培したピーマンを発売

-----image : 同リリースより

" 株式会社ローソン（略）と岩手県八幡平市は、地熱温水による暖房を活用して栽培された「八幡平ピーマン」を、2016年3月1日（火）より、岩手県内の一部のローソン店舗および一部のローソンストア100の店舗にて発売いたします。
......... "

関連
・ようこそ東北の地熱発電所へ - 経済産業省 東北経済産業局 / 松川地熱発電所

"..東北水力地熱..日本最初の地熱発電所
　松川地熱発電所は、1966年10月に日本重化学工業（株）が日本で初めて運転を開始した地熱発電所..23500kW.."

参考

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出光興産ら３社、北海道阿女鱒岳地域において、試錐井の仮噴気試験を実施

　出光興産、国際石油開発帝石、三井石油開発の３社は、地熱発電の事業化に向けて２０１１年より調査を開始した北海道阿女鱒岳（あめますだけ）地域（赤井川村）において、地熱構造試錐井（しすいせい）の仮噴気試験を実施しました。調査開始から４年を経て、今回の仮噴気試験をはじめとした今後の調査結果をもとに、第３段階の調査（試験井掘削、生産・還元試験、貯留層能力評価、環境調査など）への移行を判断するとのことです。

・出光興産、国際石油開発帝石、三井石油開発、北海道および秋田県での地熱発電に向けた構造試錐井の掘削を開始-----ソフトエネルギー、2013/07/29

プレスリリース / 出光興産、(国際石油開発帝石、三井石油開発）、2015/10/5
・ニュースリリース / 北海道阿女鱒岳地域での地熱発電に向けた仮噴気試験の実施について(PDF)

-----image : 同リリースより

"　出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、略）、国際石油開発帝石株式会社（本社：東京都港区、略）、三井石油開発株式会社（本社：東京都港区、略）は、地熱発電の事業化に向けて２０１１年より調査を開始した北海道阿女鱒岳（あめますだけ）地域（赤井川村）において、構造試錐井（しすいせい）の仮噴気試験を実施いたしました。

記
１．今回の実施内容および目的
　２０１３年より掘削した構造試錐井のうち、２０１３年度に掘削したＡＭＥ－１号井および本年掘削したＡＭＥ－３号井を使用して、本年１０月 1 日より仮噴気試験を開始しました。この試験を通じて、井戸の噴気能力（蒸気量）、地下温度、流体の化学成分、井戸周辺の透水性などについて詳細な検証作業を行います。

２．調査概要
（１）第１段階（２０１１年度完了）
　 地表調査（地表地質調査、重力探査、電磁探査など）
（２）第２段階（２０１２年～１６年度（予定））
　①構造試錐井の掘削調査、搬入路整備など構造試錐井の掘削を行い、地質構造、地下温度、透水性などを調査します。（構造試錐井 ＡＭＥ－１号、２号、３号：掘削完了、ＡＭＥ－４号：掘削中）
　②温泉モニタリング調査　近隣の温泉井において、温泉水の温度、湧出量、化学成分をモニタリングしています。

３．今後のスケジュール
　今回の仮噴気試験をはじめとした今後の調査結果をもとに、第３段階の調査（試験井掘削、生産・還元試験、貯留層能力評価、環境調査など）への移行を判断します。
..........　"

参考
・石油資源開発ら3社、北海道標津町において地熱構造試錐井の掘削作業を開始-----ソフトエネルギー、2013/08/26

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大分県九重町で 5MWの菅原バイナリー発電所が運転を開始

　九州電力グループの九電みらいエナジーは、平成26年4月から大分県九重町で建設を進めてきた、5MWのバイナリー方式の地熱発電所、菅原バイナリー発電所の営業運転を２０１５年６月２９日より開始しました。システムは、発電端 5,000kW、送電端 4,000kWの空冷式バイナリー方式（使用媒体：ペンタン）で、明確な記載はないが、経緯より富士電機製のプラントが利用されていると思われる（2015/7/23日現在、確認中）。地熱エネルギーは、九重町の所有する既存地熱井を活用したもので、バイナリー方式としては国内最大規模とのことです。また、自治体と民間企業が協働する国内初の地熱発電事業となっています。

　運営主体の九電みらいエナジーは、九州電力の再エネ開発部門、そして、九州電力子会社の西日本環境エネルギー（ＮＥＥＣＯ）及び株式会社キューデン・エコソル（エコソル）の再エネ事業を集約し、本年７月に設立（関連情報-西日本環境エネルギー、2014年05月29日付情報より）された、再エネ電源全般の開発を行う新会社です。

　大分県の九重町では、3 地熱発電所（八丁原、滝上、大岳）がすでに運用され、さらに同地区では既存地熱井の積極利用による地熱発電所の建設が計画されています。

プレスリリース / 九電みらいエナジー、2015/06/29
・菅原バイナリー発電所が営業運転を開始しました

-----image : 同リリースより

"　大分県九重町で平成26年4月から建設を進めてまいりました「菅原バイナリー発電所」の営業運転を本日開始しました。

　当発電所は、九重町が地熱資源（蒸気・熱水）を提供し、当社がその資源を使用して発電する国内初の自治体と民間企業が協働する地熱発電事業であり、地熱バイナリー方式としては国内最大出力になります。

菅原バイナリー発電所の概要
発電所名 菅原バイナリー発電所
所在地 大分県玖珠郡九重町菅原字西陣554-14
発電所出力 5,000kW（発電端）
事業者 地熱井の所有者：九重町（生産井２本、還元井１本）
発電事業者：九電みらいエナジー株式会社
発電方式 空冷式バイナリー発電方式（使用媒体：ペンタン）
想定発電量 約３千万kWh／年（15年平均）
〔一般家庭約8,000戸分の年間使用電力量に相当〕
......... "

関連
・Facebook : 九電みらいエナジー株式会社 / 平成27年2月　菅原バイナリー発電所　建設便り（No.4）

・九州電力グループ　九州未来エナジー / 地熱発電

・西日本環境エネルギー、九州電力、大分県玖珠郡九重町で5MWの菅原バイナリー発電所の建設へ-----ソフトエネルギー、

参考
・Wikipedia : 菅原バイナリー発電所

・九重町 : 地熱発電所

・出光、大分県に5MWの滝上バイナリー発電所建設へ-----ソフトエネルギー、2015/03/04

・5,000kW級 地熱バイナリー発電設備の受注について-----富士電機、2015年5月26日

"　富士電機株式会社（本社：東京都品川区、代表取締役社長：北澤通宏）は、出光大分地熱株式会社（本社：東京都千代田区、代表取締役社長：竹中照雄、以下「出光大分地熱」）より、同社滝上バイナリー発電所向け5,000ｋW級地熱バイナリー発電設備を受注しましたので、お知らせいたします。

1．受注内容
　当社は出光大分地熱との間で、本発電設備全体の設計、調達、製作、建設を一括請負しました。滝上バイナリー発電所は出光大分地熱の敷地内に設置され、九州電力株式会社滝上（地熱）発電所（発電容量：27,500ｋW）に供給している蒸気に付随して噴出する熱水を活用して発電します。

　・名称　　　 ： 滝上バイナリー発電所
　・所在地　　： 大分県玖珠郡九重町大字野上3330-152（出光大分地熱の敷地内）
　・発電容量 ： 5,050kW
　・稼働予定 ： 2017年3月
..........　"

・地熱発電（廃棄熱発電等用）小型バイナリー発電ユニット　カタログ

コメント続き

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出光、大分県に5MWの滝上バイナリー発電所建設へ

　出光は、大分県玖珠郡九重町において5MW（5,050 kW）の滝上バイナリー発電所を新たに建設すると発表しました。
　ここには、1996年から運転を続ける27.5MWの九州電力、滝上地熱発電所があり、出光は操業開始以来、出力25,000kWに相当する発電用蒸気を供給してきました。今回建設されるバイナリー地熱発電所は、未活用の熱水を利用して建設されます。完成予定は、2017年3月です。

プレスリリース / 出光、2015年3月2日
・出光大分地熱（株）滝上事業所にバイナリー発電所建設を決定

-----image : 同リリースより

"　出光興産株式会社（本社：東京都千代田区、略）は100％子会社である出光大分地熱株式会社（社長：森山　清治）の滝上事業所に、バイナリー発電所を建設することを決定いたしました。
　出光大分地熱(株)滝上事業所は、1996年の九州電力株式会社（以下九州電力）滝上（地熱）発電所の操業開始以来、出力25,000kWに相当する発電用蒸気を供給してきました。
　その後2010年6月の九州電力による27,500kWへの出力増強にも対応し、18年間にわたり国内トップクラスの高い設備利用率の維持に貢献してまいりました。
　このたび、未活用の熱水の有効利用を目的として、滝上事業所内にバイナリー発電所を建設することにいたしました。
　バイナリー発電は、熱源となる水と低沸点媒体の二つの流体を利用することから「バイナリー」の言葉が名称に使われています。この発電方式により、従来よりも低い温度の蒸気、熱水で発電することが可能となります。
　当社は地熱をはじめ国産でクリーンな再生可能エネルギーによる電力供給を拡大し、エネルギー源の多様化による日本のエネルギーセキュリティに貢献してまいります。

滝上バイナリー発電所の概要
名称　滝上バイナリー発電所
位置　大分県玖珠郡九重町大字野上3330-152（生産1号基地内）
発電容量　5,050 kW（出力）
年間発電規模　31百万kWh
事業内容　地熱発電事業（再生可能エネルギー固定価格買取制度活用）
稼働予定　2017年3月

..........　"

関連
・九州電力 : 滝上発電所

" 滝上発電所
運転開始 平成８年11月
出力 27,500kW"

- 電子パンフレット 地熱発電所

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東芝ら、ケニアでオルカリア１号、４号地熱発電所各140MWの営業運転を開始

　東芝、豊田通商、そして現代エンジニアリングが、ケニア電力公社(KENGEN)から受注したオルカリア Olkaria１号および４号地熱発電所がこのたび完工し、２月１９日に現地で開所式が行われました。今回完成したのは、2011年11月に東芝が、オルカリア１号地熱発電所への増設、そして、新設のオルカリア４号地熱発電所にそれぞれ、70MW(7万kW)の地熱蒸気タービン・発電機を２セットずつ納品し、豊田通商と現代エンジニアリングが発電設備と土木据付工事を実施したものです。実際の稼働は、２０１４年９月に４号機、そして２０１５年１月にに行われ、今回合同の開所式が行われました。増設のオルカリア１号は、今回の140MWプラスで合計185MWとなりました。
　すごいのは、オルカリア１号および４号地熱発電所は、現在の同国の総発電設備容量の約２０％に相当する２８万キロワットの電力を供給する規模となり、ケニア最大の地熱発電所となったことです。
　ちなみに、オルカリア２号は、105MW（KENGEN,2010)、オルカリア３号は、110MW(Ormat Technologies,2000)となっています。

　ケニアでは、高い経済成長率を背景に電力需要の拡大が見込み、国家ビジョンである”VISION 2030”のもと、国全体の発電容量を現在の１６６万キロワットから２０３０年までに１７５０万キロワットまで拡大する計画を掲げているということです。

プレスリリース / 東芝、2015年02月20日
・ケニア最大の地熱発電所が営業運転を開始

-----image : 同リリースより

"　..........豊田通商株式会社と現代エンジニアリングとともにケニア電力公社から受注したオルカリア１号および４号地熱発電所がこのたび完工し、２月１９日に、同国大統領や現地政府関係者参加のもと、オルカリア地熱発電所全体の開所式が執り行われました。当社は２０１３年に主要機器である７万キロワット地熱蒸気タービンと発電機を４セット納入しています。機器の据付と試運転を経て、２０１４年９月に４号地熱発電所、また２０１５年１月に１号地熱発電所がそれぞれ営業運転を開始しています。

　同国では、高い経済成長率を背景に電力需要の拡大が見込まれ、国家ビジョンである”VISION 2030”のもと、国全体の発電容量を現在の１６６万キロワットから２０３０年までに１７５０万キロワットまで拡大する計画を掲げており、ＩＰＰ事業を含め多数の新規地熱発電所建設の計画が進められています。今回営業運転を開始したオルカリア１号および４号地熱発電所はその一環として建設され、現在の同国の総発電設備容量の約２０％に相当する２８万キロワットの電力を供給するもので、ケニア最大の地熱発電所となります。
..........
注１　出典：Bloomberg New Energy Finance （2014年8月）
..........　"

関連
・ケニア最大の地熱発電プロジェクト向け発電設備の受注について-----東芝、2011年11月07日

・ケニアの地熱発電所建設に関して東芝、三菱重工、富士電機、そして仏アルストムの4社が応札予定-----ソフトエネルギー、2011/02/02

・Wikipedia : Geothermal power in Kenya

参考
・駐日ケニア共和国大使館 / 経済概観

".....
ビジョン2030
2006年10月、ケニア政府は、国内開発の転換に焦点を当てたビジョン2030を発表..... "

Olkaria geothermal power project near completion

（DNKenya,2014/02/18 ）

参考エントリー
・東芝、５０MW級地熱発電所の建設に向けてコロンビアの電力会社と検討を開始-----ソフトエネルギー、2015/02/18

続きを読む "東芝ら、ケニアでオルカリア１号、４号地熱発電所各140MWの営業運転を開始"

東芝、５０MW級地熱発電所の建設に向けてコロンビアの電力会社と検討を開始

　東芝は、コロンビア共和国イサヘン電力（ISAGEN S.A. E.S.P）と、発電出力５０MW級の地熱発電所（カルダス県ビジャ・マリア市）の開発における協業に向けて検討を開始することに合意しました。
　イサヘン電力はコロンビアの公的電力会社で、開発予定の地熱発電所は、同国・同社にとって初の地熱発電所となります。調べてみるとコロンビアは、電力の65%超を水力発電でまかなう自然エネルギー大国であることがわかりました。残りのほとんどは火力発電です。そしてここに地熱が加われば、エネルギーの独立はより強化されます。

　今回締結された覚書は、東芝とイサヘン電力のほか、西日本技術開発、シュルンベルジェ（Schlumberger）との４社間での締結となります。西日本技術開発が全体のエンジニアリングと実行可能性調査（ＦＳ）を請け負い、２年間にわたり行われる調査を経て、実現可能と判断されれば、2020年の運転開始を目指し、当社が発電所の建設と蒸気タービンや発電機などの主要機器の供給を行う予定です。蒸気を発生する井戸の掘削と蒸気輸送設備は、地元のシュルンベルジェが担当する予定です。

プレスリリース / 東芝、2015年02月18日
・コロンビア イサヘン電力との地熱発電開発に向けた覚書締結について　コロンビア初の地熱発電所建設へ

-----image[”地熱発電用蒸気タービン（イメージ）”]: 同リリースより

"　..........コロンビア共和国イサヘン電力株式会社（ISAGEN S.A. E.S.P、以下「イサヘン電力」）と、発電出力５０メガワット級の地熱発電所の開発における協業に向けて検討を開始することに合意し、このたび覚書を締結しました。覚書は当社とイサヘン電力のほか、西日本技術開発株式会社（以下「西日本技術開発」）、シュルンベルジェ株式会社（Schlumberger、以下「シュルンベルジェ」）との４社間での締結になります。今回の合意に基づき、イサヘン電力が同国カルダス県ビジャ・マリア市に開発する地熱発電所について、４社が共同で実現可能性調査（ＦＳ）と建設、運転に取り組む予定です。
..........
　コロンビアの主要な電源は水力発電であり、当社もこれまで同国に３８台、６０６２メガボルトアンペア相当の水車発電機を供給してきました。
.......... "

関連
・東芝 : 電力システム社 火力・水力事業部
/ 地熱発電とは？
/ 東芝地熱発電の歴史と実績

参考
・Wikipedia : Electricity sector in Colombia

コメント続き

　今回のリリースによると東芝は、１９６６年に日本国内初となる岩手県松川地熱発電所に２０MWの地熱蒸気タービン・発電機を納入して以来、北米、中南米、東南アジア、アイスランドなど世界各国に５２台、約３４００MWの発電設備を納入し、世界トップの24%のシェア（出典：Bloomberg New Energy Finance ,2014年8月）を占めているということです。
　東芝の関連サイトによると、その東芝の海外の納入国は、アイスランド、メキシコ、フィリッピン、アメリカ、コスタリカです。これ以外にもトルコに地熱発電所向けの発電機を受注しています。今後も有望な事業として世界展開を進めていただきたいものです。

参考エントリー
・東芝、インドネシアの330MWサルーラ地熱発電所向けに蒸気タービンと発電機３セットを受注-----ソフトエネルギー、2014/07/17

・東芝、トルコ西部のアラシェヒル地熱発電所向け40MW級発電設備一式を受注-----ソフトエネルギー、2014/01/08

・丸紅、東芝製システムによりインドネシアで約55MWのパトハ地熱発電所1号機を建設へ-----ソフトエネルギー、2011/12/16

・東芝、ニュージーランドのテミヒ地熱発電所向けタービン、発電機、復水器を受注-----ソフトエネルギー、2011/04/06

・ケニアの地熱発電所建設に関して東芝、三菱重工、富士電機、そして仏アルストムの4社が応札予定-----ソフトエネルギー、2011/02/02

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大和ハウス、1MW×2基の DTS飛騨水力発電所建設へ。再エネへの取り組みを強化

大和ハウス工業は、東芝の子会社のシグマパワーホールディングスと坂本土木との合弁で、水力発電事業会社、DTS飛騨水力発電を2014年12月22日に設立し、同社初となる水力発電事業に参入すると発表しました。今回取り組む水力発電事業は、岐阜県飛騨市宮川町に、東芝製の発電機を利用した、第一発電所 970kW　と　第二発電所 999.5kW、合計発電出力 1,969.5kW、おおよそ2MWの水力発電所を建設するものです。総事業費は、約28億円で、2015年4月に建設を開始し、2017年11月の完成を目指すものです。発電した電力は、年間予定発電量は12,060MWhで、再生可能エネルギーの固定買取制度を活用し、発電した全電力を20年間、大和ハウス工業が新電力（PPS）として全量買取し、電力小売事業の電力として法人企業に電力販売する予定です。年間の売上予想は、約3.8億円です。
　
　大和ハウスは、電力自由化を視野に太陽光発電、そして今回の水力発電などに積極的に参入する事業を継続するとのことです。

プレスリリース / 大和ハウス工業、2015/02/04
・ニュースリリース / 再生可能エネルギーの電源開発の拡大電力小売全面自由化に向けて水力発電の開発に着手します

-----image : 同リリースより

"　大和ハウス工業株式会社（本社：大阪市北区、略）は、株式会社東芝（本社：東京都港区、略）の子会社であるシグマパワーホールディングス合同会社と坂本土木株式会社（本社：岐阜県飛騨市、略）との合弁で、水力発電事業会社であるDTS飛騨水力発電株式会社を2014年12月22日に設立し、水力発電事業に参入します。なお、当社が水力発電事業に参入するのは初めてとなります。

　本事業は、岐阜県飛騨市宮川町において発電出力約2MWの水力発電所を、2015年4月（予定）より建設し、2017年11月（予定）から売電を開始するものです。
　年間予定発電量は12,060MWhで、再生可能エネルギーの固定買取制度を活用し、発電した全電力を20年間、大和ハウス工業が新電力（PPS※1）として全量買取し、電力小売事業の電力として法人企業に電力販売します。発電機は株式会社東芝製を使用し、土木工事および「（仮称）DTS飛騨水力発電所」の運営管理については坂本土木が行います。開発にあたっては、地元の皆さまや関係各所にご協力とご理解をいただきながら進めていきます。
大和ハウス工業は、水力発電を再生可能エネルギーの中でも安定した発電電力量を期待できるものと考え、今回、当社初の水力発電事業に取り組むこととなりました。今後も創業以来培ってきた技術力を活かし、「風」「太陽」「水」の再生可能エネルギーの電源開発に積極的に取り組み、電力小売事業の拡大を目指します。

※1．Power Producer Supplier（特定規模電気事業者）の略。契約電力が50kW以上の需要家に対して、電力会社の電線を介して電力供給を行うことができる事業者のこと。

■水力発電所の概要
名　　称：「（仮称）DTS（ディーティーエス）飛騨水力発電所」
所 在 地：岐阜県飛騨市宮川町
発電出力：1,969.5kW
　第一発電所（970kW）、第二発電所（999.5kW）
年間予定発電量：約12,060MWh/年（約2,600世帯分※2の電力量に相当）
CO2削減量：年間約7,000t（予定）
着工予定：2015年4月
竣工予定：2017年10月
売電開始予定：2017年11月
事業期間：2017年11月～
（再生可能エネルギーの固定買取制度後も事業を継続する予定です）
発電機：株式会社東芝製の水力用発電機
対象河川：一級河川神通川水系 宮川の支流
鉄管路長さ：全長1,772m
発電事業者：DTS飛騨水力発電株式会社
設計・施工：株式会社東芝、坂本土木株式会社
総事業費：約28億円
年間売電売上：約3.8億円

※2．経済産業省資源エネルギー庁「省エネ性能カタログ」掲載の数値（家庭の一世帯あたりの全消費電力量を4,734kWh/年とした場合）から算出。

■会社概要
会 社 名：DTS飛騨水力発電株式会社
代表取締役社長：六反田 則幸（大和ハウス工業株式会社環境エネルギー事業部長）
本店所在地：岐阜県飛騨市古川町宮城町443‐1
出資会社：
　大和ハウス工業株式会社（39.9%）
　シグマパワーホールディングス合同会社（33%）
　坂本土木株式会社（27.1%）
資 本 金：426百万円

-----image : 同リリースより
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関連
・岐阜県飛騨市小水力発電プロジェクトへの出資および発電機器一式の供給について-----東芝、2015年2月4日

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　今回参画するプロジェクトは、２０１７年１１月までに岐阜県飛騨市に約１ＭＷの小水力発電所２基を建設するもので、発電出力の合計は約２ＭＷ、年間発電電力量は約１２，０６０ＭＷｈで、一般家庭の約２，６００世帯（※）分の電力に相当します。当社は、２０１７年春頃から１ＭＷの水車および発電機２セットを供給する予定です。大和ハウス工業は特定規模電気事業者として法人企業向けに電力の販売を担当し、現地工事は坂本土木が担当します。
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発電プロジェクト概要
プロジェクト名　（仮称）DTS飛騨水力発電所
所在地 岐阜県飛騨市宮川町菅沼地区
発電出力　１，９６９．５キロワット　（第一発電所：９７０キロワット、第二発電所：９９９．５キロワット）
営業運転開始　２０１７年１１月（予定）
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参考
・東芝 : 製品と技術紹介 - 発電機

・太陽光発電事業の展開について　２０１３年度内に６．５MW供給で、再生可能エネルギーの普及に貢献-----東芝、2013年03月28日

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太陽光発電事業に参入します。当社グループ会社でコージェネレーションシステムにより発電事業を展開してきた株式会社シグマパワー土浦を「株式会社 シグマパワー太陽光」に改称し、同社を事業運営会社として、４月１日から太陽光発電事業を展開します。
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#鳥取 の家畜試験場跡に大和リースがメガソーラー、非常用蓄電池を設置、パワコンはTMEIC製-TechOn! http://t.co/34oq7WQxPL "..大和ハウス工業の子会社..1.24MW..開発すると発表.." #renewjapan #renewsolar #pv

— greenpost (@greenpost) February 4, 2015

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JOGMECは、秋田県湯沢市の大規模地熱発電事業(42MW)に対し債務保証を実施。いよいよ建設へ

　経済産業省、所管のJOGMEC（石油天然ガス・金属鉱物資源機構略）は、秋田県湯沢市（山葵沢地域及び秋ノ宮地域）に於ける地熱発電事業を債務保証対象事業として採択しました。この地熱発電事業の債務保証対象事業は、その建設に必要な資金の融資を民間金融機関から受ける場合、当該融資の80％を上限にJOGMECが地熱開発事業者の民間金融機関への債務を保証するものです。
　この地熱発電所は、湯沢地熱[（株）、会社設立 平成22年4月12日。株主は、電源開発　（出資比率：50％）、三菱マテリアル（同：30％）、三菱瓦斯化学株式会社（同：20％）三社]による、42MW 山葵沢地熱発電所（仮称）として、計画が進められてきたものです。 設備容量は、42,000キロワットで発電方式は、ダブルフラッシュ方式です。ダブルフラッシュ方式とは、国内の地熱発電所では最も多く採用されているシングルフラッシュ方式の地熱流体を二相流輸送管により気水分離器に導き、蒸気と熱水とに分離する工程にプラスして、分離した熱水を、さらに減圧して低圧の蒸気を作り、発電に利用する発電方法です。ダブルフラッシュ方式は、シングルフラッシュに比べて設備費は増加するが、出力が15から20パーセント増加するということです。
　建設期間は、平成27年4月～平成31年5月です。運転開始予定は、平成31年５月ということですから、当初の平成３２年（2020年）から若干前倒しされています。それでも、計画（平成23年11月）から８年かかる予定です。このプロジェクトは、環境影響評価を必要とする10，000キロワット以上の大規模地熱発電所としては、平成8年11月に運転を開始した滝上発電所（大分県）以来、おおよそ20年ぶりの事業となるということです。

プレスリリース / JOGMEC(石油天然ガス・金属鉱物資源機構)、2015年1月30日
・20年ぶりの大規模地熱発電事業に対し債務保証を実施

-----image(”6．完成予想図　提供：湯沢地熱株式会社”) : 同リリースより

"　JOGMEC（本部：東京都港区、略）は、湯沢地熱株式会社による秋田県湯沢市（山葵沢地域及び秋ノ宮地域）に於ける地熱発電事業について、債務保証対象事業として採択しました。
　本事業は、発電規模（設備容量）として42，000キロワットを見込んでおり、環境影響評価を必要とする10，000キロワット以上の大規模地熱発電所としては、平成8年11月に運転を開始した滝上発電所（大分県）以来、おおよそ20年ぶりの事業となります。

　湯沢地熱株式会社は秋田県湯沢市で発電規模（設備容量）42，000キロワットのダブルフラッシュ方式*の地熱発電所の建設を決定しました。建設資金の一部（26，259百万円）を株式会社みずほ銀行（主幹事）、株式会社三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行株式会社、株式会社秋田銀行及び株式会社北都銀行から長期借入で調達し、JOGMECはこの借入の80％に対する債務を保証するものです。

　JOGMECは平成24年9月から地熱資源に関する調査助成や技術開発等による支援事業を進めて参りましたが、本件は、環境影響評価法（平成9年6月13日法律第81号）に基づく環境影響評価**を必要とする大規模地熱発電案件に対する、初めての債務保証事業となります。

*生産井から得られた一次蒸気及び熱水を減圧することによって得られる二次蒸気により発電するシステム。国内では、八丁原発電所（大分県）、森発電所（北海道）で採用されている。

**地熱発電所建設においては、出力10，000キロワット以上の場合、環境影響評価を実施することが必要となっており、湯沢地熱株式会社は、以下のとおり当該評価を実施している。 平成23年11月 環境影響評価方法書届出 平成26年3月 環境影響評価準備書届出 平成26年9月 環境影響評価書届出、同評価に係る経済産業大臣確定通知受領 平成26年10月 環境影響評価書の公告・縦覧（環境影響評価終了）
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秋田県湯沢市に於ける地熱発電事業（山葵沢地熱発電所建設事業）の概要
1．事業概要
　本事業は、秋田県湯沢市に於いて、湯沢地熱株式会社（以下、「事業者」という。）が発電規模（設備容量）42,000キロワットの地熱発電事業を行うもの。

2．事業者概要
（1）事業者 湯沢地熱株式会社（取締役社長 中西 繁隆）
（2）株主 電源開発株式会社（出資比率：50％）、三菱マテリアル株式会社（同：30％）、三菱瓦斯化学株式会社（同：20％）
（3）会社設立日 平成22年4月12日
（4）会社所在地 秋田県湯沢市秋ノ宮字山岸99番地7
（5）建設予定地 秋田県湯沢市高松字高松沢・秋ノ宮字役内山国有林内
（山葵沢地域及び秋ノ宮地域）

3．発電事業概要
（1）発電規模・方式 設備容量42,000キロワット・ダブルフラッシュ方式
（発電端39,350キロワット、送電端36,050キロワット）
（2）建設期間 平成27年4月～平成31年5月
（3）運転開始 平成31年5月

4．債務保証の対象
（1）資金調達 株式会社みずほ銀行（主幹事）、株式会社三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行株式会社、株式会社秋田銀行及び株式会社北都銀行から、長期借入26,259百万円を調達
（2）債務保証額 長期借入26,259百万円に対してJOGMECは80％の債務保証を実施

5．事業位置図
以下のとおり（秋田県湯沢市高松字高松沢・秋ノ宮字役内山国有林内）

-----image : 提供：湯沢地熱株式会社
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関連
・20年ぶりの大規模地熱発電事業に対する債務保証案件を採択しました-----経済産業省、平成27年1月30日

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2．採択事業の概要

湯沢地熱株式会社は、秋田県湯沢市で発電規模42,000キロワットのダブルフラッシュ方式の地熱発電所の建設を決定しました。建設資金の一部（26,259百万円）を株式会社みずほ銀行（主幹事）、株式会社三菱東京UFJ銀行、三菱UFJ信託銀行株式会社、株式会社秋田銀行及び株式会社北都銀行から長期借入で調達し、JOGMECはこの借入の80％に対する債務を保証するものです。
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・湯沢地熱株式会社 / プレスリリース / 資料

"プレスリリース
・「湯沢地熱株式会社　山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画環境影響評価書」の縦覧終了について
・「湯沢地熱株式会社 山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画 環境影響評価準備書」の届出・送付および縦覧・説明会について
　（添付資料）湯沢地熱株式会社 山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価準備書のあらまし

資料
・山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価書の閲覧は、平成26年10月31日をもって、終了しております。
　山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価書のあらまし

・山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価準備書の閲覧は、平成26年5月15日をもって、終了しております。
　山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価準備書のあらまし

・山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価方法書の閲覧は、平成23年12月21日をもって、終了しております。
　山葵沢地熱発電所（仮称）設置計画　環境影響評価方法書のあらまし"

・環境省、秋田県の42MW山葵沢地熱発電所の”環境アセス”に対する環境大臣意見を発表-----ソフトエネルギー、2014/07/29

・電源開発、三菱マテリアル、三菱ガス化学の三社、秋田県湯沢市に「湯沢地熱株式会社」を設立。３社共同で地熱調査・事業化を推進-----ソフトエネルギー、2010/04/14

参考
・経済産業省 資源エネルギー庁 : ダブルフラッシュ

-----image（”ダブルフラッシュ方式”） : 上記サイトより

-----image（”シングルフラッシュ方式”） : 地熱発電の形式　シングルフラッシュより

参考
・発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等に関する連絡会議 中間報告より　平成 24 年 11 月 27 日　より　風力・地熱関連情報-----自然エネルギー、2013/05/18

[ カテゴリー : 温泉、地熱、地中熱 ]

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コロナ、地中熱ヒートポンプの新工法｢パイルファイブシステム｣を発表

　コロナは、地中熱と空気熱の２種類の熱源を活用したハイブリッドヒートポンプ温水暖房システム 「GeoSIS HYBRID（ジオシス ハイブリッド）」を2014年９月に発売を開始しました。そして今回、この地中熱利用システムの効率とコストを大幅に削減する新工法｢パイルファイブシステム｣を発表しました。
　世界では、地中熱を利用した冷暖房システムの活用が進んでいる国々もありますが、国内においては、普及がいまひとつという状況です。なによりも、地中熱の採熱チューブの工事コストが大きな課題でした。今回、コロナが開発したパイルファイブシステムは、地中熱ヒートポンプの工事費用を４分の１に低減することを可能にするということです。

　今後日本で地中熱利用システムが普及するのか注目しています。情報を収集していきます。

プレスリリース / コロナ、2014/1/6
・ニュースリリース / 地中熱ヒートポンプの工事費用を４分の１にする新工法を開発（PDF)

-----image : 同リリースより

"　株式会社コロナ（本社：新潟県三条市、略）は、地中熱を利用したヒートポンプを導入する際に必要な工事費用を従来の約４分の１※１ に低減する、業界初※２ の新工法「パイルファイブシステム」※３ を開発しました。

　地中熱とは浅い地盤中に存在する低温の熱エネルギーです。再生可能エネルギーの１つとされており、石油などに代わるクリーンなエネルギーとして近年注目されています。地中の温度は年間を通して一定であることから、冬場は外気温度よりも地中温度が高くなり、この温度差をヒートポンプに利用して効率的な暖房を行うことができます。
　ただし、従来の地中熱を利用したヒートポンプ※４で６キロワットの暖房出力を得るためには、地中を約100メートル掘削して採熱管（地中と熱をやり取りする熱媒体）を埋設する必要があり、初期導入費用の高さが大きな課題とされてきました。
　「パイルファイブシステム」は、地中熱と空気熱を組み合わせた当社商品「GeoSIS HYBRID（ジオシス ハイブリッド）」（2014年９月販売開始）を使用するとともに、一般的な地盤改良工事用の鋼管杭を地中 10メートルの深さに５本打ち込んで採熱管を埋設する新しい工法です。

　「GeoSIS HYBRID」により従来の約半分（合計50メートル）の掘削で８キロワットの暖房出力が得られます。また、
一般的な地盤改良工事では４メートルから10メートルの鋼管杭を20本から50本打ち込みますが（当社調べ）、採熱管の埋設用として５本追加するだけなので、工事費用は従来の約４分の１※１に低減されます。なお、採熱管は自動車１台分よりも小さなスペース（1.8メートル×3.5メートル）に設置することができます。
　新工法により初期導入費用が大幅に低減され、今後、地中熱ヒートポンプが身近な存在になることが期待されます。当社は今後も地中熱利用に対する認知度の向上を図るとともに、設備のさらなる高性能化等を進めることで普及に努めてまいります。

※１：当社地中熱ヒートポンプ温水暖房 GeoSIS（ジオシス）と GeoSIS HYBRID（ジオシス ハイブリッド）「パイルファイブシステム」工法の比較
※２：2015 年 1 月 6 日現在
※３：GeoSIS HYBRID（HYS-AG08X）との組み合わせにおいて。次世代省エネ基準Ⅲ地域以南で用いることのできる工法です。
※４：当社地中熱ヒートポンプ温水暖房 GeoSIS（ジオシス）
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関連
・コロナ : ニュースリリース 2014 / 3月10日 業界初！“地中熱”と“空気熱”を融合させた家庭用ヒートポンプ式温水暖房システム「GeoSIS　ＨＹＢＲＩＤ（ジオシスハイブリッド）」を新発売！掘削深さが半分、初期導入費用が大幅に低減できます。（PDF)
/ GeoSIS HYBRID

-----image : 上下とも上記サイトより-----

参考
・Twilog @greenpost : #geo_heat 地中熱(地中熱関連の情報)

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