大規模風力発電が愛され、適正なエネルギーとして認められるには?
大規模なウィンドファームが、世の中で大きな説得力をもつケースというのは、どんなものだろうか? 日本の場合、環境や住環境へのさまざまな問題から、反対運動や問題視される大型の風力発電プロジェクトがあり、その数は少なくないと聞きます。しかし、中国、アメリカを筆頭に、風力発電先進国では、今年も積極的に投資と開発を続けようとしている。日本は、狭く急峻な地形をもつ国土に驚くほど多くの人間が暮らしている。したがって、配慮なく建設することは許されないのはあたりまえ。それでも、音、低周波、振動、光のティッカー、景観を問題にされ、反対運動が起こされている場所の住民のことを考えるとなんとも残念だ。5年前まで住民だった南伊豆でも、15年前にゴルフ場建設計画に反対していた友人や知人たちが、風力発電機に異議をとなえて活動している。非常に残念なことです。自然の力で発電する風力発電機が地元の人に愛されるように、愛される形で”進化”することを期待しています。愛されている大型風車、地元に受け入れられている風車も多いはず。そんな実例を今年は機会があれば調べてみたい。
大型風力発電機の適地ではない、不適当な所に建設しようとする計画を無理じいすれば、再生可能エネルギーの本質的な価値、地域に存在するさまざまな自然エネルギーを小規模分散型の地域エネルギーとして利用するというメリットを破壊し、イメージを悪化させることにもなりかねません。さらには、現実の健康や精神へのダメージ、環境破壊の元凶とされれば、あまりにも残念な経緯です。今後期待される、2020年に20%以上というペースで、自然エネルギー、再生可能エネルギーを普及利用していくという計画に遅れを生じさせる原因ともなってしまいます。
今後、2020年に25%の温暖化効果ガスの削減計画を具体化していくことを現政権は、COP15以降も継続すると発言しています。したがって、わが国の気候変動、エネルギー問題の具体的な対応の中で、本来再生可能エネルギーの占める位置、地位は高まってしかるべきです。しかし、太陽光発電以外の普及のための制度設計が未だ見えず、太陽光発電も余剰分のみ48円/kWh買い上げとされているのみで、自家消費分が評価されず促進の力が足りません。こうした中で、この時期にわが国に適した自然、再生可能エネルギーの規模と内容と利用の方法について、一度既存の概念を壊してでも、広く議論する時期をもつ必要を痛感しています。この再生可能エネルギーの拡大、普及利用という一大イベントには、一人でも多くの国民の理解と市民としての決断が必要だと思います。
こんなビデオクリップを見つけました。アメリカ東部のアパラチア地方のコールリバーの風力発電所の建設計画を呼びかけるもので、COP15の直前に公開されたGoogle Earth : Climate change in Google Earthに収められていたものです。同地方では、石炭の採掘が盛んで、露天掘りが行われていますが、そこに産業として風力発電事業を呼び込むことで、より環境に配慮し地域の振興を可能にするということをコンパクトにまとめてあります。石炭の露天掘りは、昔から大規模な環境破壊や鉱夫の肺疾患などの健康被害が問題になっています。それに代替する産業としてのメリットが強調されています。
Harnessing Coal River Wind in Appalachia
(EarthOutreach,December 06, 2009)
-----image : 同ビデオより「Cumulative Jobs Created」のグラフ
日本でも、地域振興であり住民に支持された風力発電所の建設計画が進められていると聞きます。しかし、あまり詳細は聞こえてきません。こうしたビデオクリップが作られるとわかりやすいと思います。映像やネットによる情報の提供、リリースもさまざまな活動において重要なツールとなってきそうです。
日本でも、地域の特長や実情を踏まえて風力発電などの再生可能エネルギーに積極的に取り組もうという自治体は増えてきそうです。もしそうした自治体がプレゼン資料をだすなら、教育や福祉や仕事など多角的な地域の振興プランを具体的な生活の場作りの紹介としてリリースしたら結構インパクトがありそうです。そうした活動に興味がでてきました。(t_t)
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