日本の自然エネルギー " Outlook 2008 "
昨日、しな研にアップした資源エネルギー庁の”日本のエネルギー 2008”しな研にアップした資源エネルギー庁の”日本のエネルギー 2008”には、当然のことながら新エネルギーの章もあります。
・資源エネルギー庁 : パンフレット / 「日本のエネルギー 2008」(HTMLファイル) / 新エネルギー (1) / 新エネルギー (2)
新エネルギー(1)には、太陽光と風力発電について再生可能エネルギーの定義など基本的な情報が説明されています。国が新エネルギーとして定義しているものは、中小水力以下より、バイオマス由来排気物燃料製造までの12項目です。国が新エネルギーとして現時点で推進の俎上にあげているものということです。
-再生可能エネルギー 大規模水力 +新エネルギー 中小水力、地熱、太陽光発電、太陽熱利用、風力発電、雪氷熱利用、バイオマス発電、バイオマス熱利用、バイオマス燃料製造、温度差熱利用、バイオマス由来廃棄物発電、バイオマス由来排気物燃料製造-その他 波力発電、海洋温度差熱発電
目標としては2010年度に3%が目標とされています。この数字は、対一次エネルギー供給比で、新エネルギーとして定義されているか疑問が残るいくつかのエネルギー源を含んでいます。2005年ですでに、日本が2%となっている数字を、2010に10%とするということですから、注意が必要です。
太陽光発電は、設備容量は、ドイツに続き2番で、2005年は生産量では世界でトップというデーターが紹介されています。
新エネルギー(2)では、水力と地熱発電が紹介されています。新エネルギーには入らない大規模水力を約20%を占める主要な電源の一つとして評価していますが、新エネルギーに入っている中小の水力への展望を示していないのが残念です。
地熱については、総発電電力量に占める地熱発電の割合は1%にすぎず、今後の導入に課題を残している現状を指摘しています。
/ エネルギー分野における革新的技術開発
上の章の中では、エネルギー分野における革新的技術開発としてCool Earthエネルギー革新技術計画が紹介されています。新エネルギーの分野では、革新的太陽光発電とバイオマスからの輸送用代替燃料製造がリストされています。
全体を概観するには、いい資料です。
エネルギー白書を読むにはかなりの時間が必要ですが、こちらなら10分もあれば流し読みできます。おすすめです。
・「平成19年度エネルギーに関する年次報告(エネルギー白書)」について / プレスリリース 経済産業省-----しなやかな技術研究会、2008/06/03
コメント続き
しな研としては、資料を読んで感じたのは、2010年のライフスタイルは、この資料の描かれているように動くとすれば、今とあまり変わりがないということです。化石燃料への依存は継続し、原子力エネルギーも現状維持以上の拡張が進み、六ヶ所村の再処理施設などに大量の資金と国の政策的なエネルギーが注がれるということです。国全体がプレートの境界のようなところに位置している地震国に、原発はそぐわないと考えていますので、底なしの暗い未来を予感させるということもあります。まあ、日本は化石燃料と原子力に依存しているわけですから、急には曲がれないこともわかります。しかし、ならば、2050年といった中期的な未来における国のライフスタイルを描き、国民がそれを選択できる機会が必要です。もちろん控える選挙がその機会となるのでしょうが、非常に大事なエネルギー政策において、現実的な政権交代の可能性のある選択肢の中で、エネルギー問題がメジャーな議論にはならないと考えています。どうしたらいいのだろうと、頭を抱える分野です。一人で頭を悩まして、脳溢血というのも御免ですが、、、、
日本の自然エネルギー かってな" Outlook 20**"としては、
一次エネルギー供給ベースで、石油を半分に(25%)、石炭と天然ガスは少しへらし(20%)、原子力は基数は現状維持で、浜岡と伊方などやばい地殻構造の上にたつと考えられる原子力発電所の閉鎖で5%。大型水力は、改修維持で、10%。以上ここまでで、2005年の一次エネルギーの供給量の60%となります。残りの足りない部分を新エネルギーの技術開発動向をみながら、おぎなっていく。足りない40%はまず省エネと考えると、新エネ部分が余禄となるという自然エネルギー屋としては、身勝手なシナリオではありますが、、、このあたりが日本としては、落としどころかなと考えています。時期は、2025年以降2050年までの期間に実現する。(参考 : 日本の一次エネルギー供給の推移 2005年度)
根拠のある数字をお望みなら、、、、したのメモにある資料を是非お読みください。(t_t)
MEMO
・脱温暖化2050プロジェクト / 報告書「2050日本低炭素社会シナリオ:温室効果ガス70%削減可能性検討(2008年6月改訂版)」
・自然エネルギー政策ポータルサイト
/ 「2050年自然エネルギービジョン」実現へ向けた政策提言(pdf)
「2050年自然エネルギービジョン」(pdf)
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