革新型太陽電池国際研究拠点について / プレスリリース経済産業省: ソフトエネルギー

革新型太陽電池国際研究拠点について / プレスリリース経済産業省

" 本件の概要世界全体の温室効果ガス排出量を現状に比して２０５０年までに半減するという「クールアース５０」の長期目標を実現するためには、革新的なエネルギー技術の開発が必要であり、高効率かつ低コストな革新型太陽電池の研究開発は重要課題です。このため、新素材、新概念を活用し、変換効率が４０％（現在の３～４倍）、かつ、発電コストが７円／kWh（現在の約１／７）の革新型太陽電池を２０５０年に向けて実用化することを目指した技術開発を、本年より７年間の予定で開始します。このたび、その中心となる研究拠点として、国立大学法人東京大学先端科学技術センター及び独立行政法人産業技術総合研究所つくばセンターを選定しました。両拠点を中心に、国内の大学・企業や、諸外国の世界トップレベルの研究機関とも連携しつつ技術開発を進めます。
担当
資源エネルギー庁　新エネルギー対策課

発表資料名
革新型太陽電池国際研究拠点について(PDF形式：247KB)

【拠点①】東京大学先端科学技術研究センター・新概念を用いた量子ドット型（理論効率６０％）等を開発。
・シャープ株式会社、新日本石油株式会社等が参加。
・米国エネルギー省傘下の研究機関等と連携。

【拠点②】産業技術総合研究所つくばセンター
薄膜を積層した多接合型等を開発。・各層で異なる波長の光を吸収し、全体として効率を向上。
・三菱重工株式会社等が参加。東京工業大学の研究グループと連携。
・欧州の研究所等とも連携。 "

-----経済産業省、平成20年7月2日

関連エントリー
・「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」における”革新的太陽光発電”-----ソフトエネルギー、2008/03/11

コメント
　資源エネルギー庁は、2050年に温暖化効果ガスを50%削減するための環境・エネルギー技術の中で、革新的太陽光発電をあげ、2050年の世界のCO2半減に至る削減へのエネルギー革新技術別の寄与度、7%と試算しています。
　今回、発表の２拠点において、この達成をめざすということのようです。

・「Cool Earth-エネルギー革新技術計画」の策定について / プレスリリース経済産業省-----しなやかな技術研究会、2008/03/06

　太陽電池の歴史を考えると、実用太陽電池が生まれて４０年あまり、そしてこれからの４０年あまり後を担う技術として、｢変換効率が４０％（現在の３～４倍）、かつ、発電コストが７円／kWh（現在の約１／７）の革新型太陽電池｣が適当かすらわからない状況ではコメントもできないのですが、、、

　現在、世界各地で大手、ベンチャーが入り乱れて実用化を目指す、次世代の太陽電池の存在があります。発電コストが現在の２分の一から3分の一という水準で、2010-2020年型太陽電池ということです。こえらの開発状況で、その後の事情は、大きく変わってきてしまうことは確実です。

　さらに見ていくと、この、Cool Earth－エネルギー革新技術技術開発ロードマップにあげられてた項目の中で、発電ソースとしては、
・高効率天然ガス火力発電
・高効率石炭火力発電
・（二酸化炭素回収・貯留　ＣＣＳ）
　以上三点で、2050年の世界のCO2半減に至る削減へのエネルギー革新技術別の寄与度は、12%

・革新的太陽光発電で、2050年の世界のCO2半減に至る削減へのエネルギー革新技術別の寄与度は、7%

・先進的原子力発電で、2050年の世界のCO2半減に至る削減へのエネルギー革新技術別の寄与度は、12%

　などと試算が示されているわけです。みなさんの印象はどうですか？　私は、太陽電池7%という数字が小さい印象です。また、再生可能エネルギーの中で太陽光のみピックアップしていることに大きな疑問を感じます。風力、海洋エネルギー、地熱、バイオマスなどさまざまな再生可能エネルギーを複合的に地域性、スケールメリットと分散システムとしてのメリットを秤にかけて可能性を探ろうとしている欧米の再生可能エネルギーの施策および、さまざまな企業の動からすると奇異に感じます。
　おそらく、この２拠点を選んだ理由には、”十分な根拠”があると考えますが、、、、これが2050年という長期のターゲットプランであると考えると、もっと基礎的で包括的なヴィジョンが示される必要性を強く感じます。

　気候変動問題における温暖化効果ガス削減のための国際間の枠組み合意や洞爺湖サミットの政府間交渉などで、
　中期　2020年
　長期　2050年　という時間の表記と感覚が一般的になってきています。2050年は、非常に”キリ”がよく納得できますし、2020年も京都議定書以降というタイムテーブルからすると妥当性をもっています。2050年も大切ですが、2020年も大切です。
　希望的な観測としては、2015年くらいまでに、現在の太陽電池の抱えるさまざまな問題、つまりコスト、原材料などにある程度の解決の目処がたつことになれば、その後のタイムテーブルに大きな影響を与えることになると思います。早期に現状の電力の10%程度を太陽光発電だけで担うということができると、他の再生可能エネルギーのポテンシャルを考えれば、再生可能エネルギー全体で現状の数割、そして省エネ技術と努力によりその割合は、さらに増えます。これからの10年は、その後にとって非常に大きな１０年となります。技術開発に重きをおいた場合でも、地域の風土を生かした小規模分散型の成功例となる自治体などのコミュニティーを作れるかという、現在の日本のあり方のオルターナティブな”いきかた”という文脈にとっても大変大事な時代となります。(t_t)

参考エントリー
・コスト半分の太陽電池開発へ　新日石が先端研と / クリッピング MSN産経ニュース-----ソフトエネルギー、2008/04/16

・EU PVSEC 量子ドット太陽電池の変換効率を8.54%に，筑波大学 / クリッピング Tech-On!-----ソフトエネルギー、2007/09/05