電力の”みえる化”と”勝手に省エネ”してくれるスマートな電力計、エネ達: しなやかな技術研究会

2009/04/01

電力の”みえる化”と”勝手に省エネ”してくれるスマートな電力計、エネ達

　スマートという言葉が省エネや再生可能エネルギーの分野で語られるようになってきました。スマートな電力網-スマートグリッド、スマートガレージ-屋根に太陽電池、車庫に電気自動車、そしてエネルギー管理を行う、そしてスマートホーム-ハイテクを駆使した太陽電池などで発電し、省エネ管理を行う家です。そんなスマートという言葉でイメージされる暮らしとは、正確にエネルギーの消費状況を把握し、しかも自然と管理を行うことを可能にしてくれる”かしこい”テクノロジーのことです。
　時代はスマートメーターという分野の製品を生み出しつつあります。各家庭にある電力計が単に電気料金の徴収のための計量機であるの対し、スマートメーターは、把握し制御するという、新しい働きをします。電力の見える化と制御を可能にする新しい計りです。海外では、あのGoogleが関心を示しソフトウェアの開発を行っていることで、多くの耳目を集めるようになってきた製品です。

　そして、日本でも、単に見える化だけでなく、多チャンネルで負荷の消費電力を把握し、現場でそして無線でデーターを表示し、集積することができ、空調などで消費される電力を自動制御で省エネ運転することが可能な製品が誕生しました。
　それは、環境マネジメント研究所のエネ達（R)という商品です。エネ達は、すでに事業所などで成果をあげているシステムです。大規模施はもちろん、店舗やオフィスで一定の規模であれば、省エネと温暖化効果ガスの削減に寄与し、しかも投資金額を回収できるということです。省エネ法の対象となる事業所などは、もちろん、省エネによりエネルギー、気候変動問題に関心のある事業者にとっては、検討すべき商品だと思います。

プレスリリース / 環境マネジメント研究所、2009年3月
・「省エネの達人エネ達R」がJAPAN SHOP SYSTEM AWARDS2009において『奨励賞』を受賞しました。

-----image : 同リリースより

" １台４役の制御型省エネナビ「エネ達(R)」
空調系統を制御することにより、５～１０％程度の省エネを達成します。
さらに、照明系統他の省エネ化や運用の見直し(効率化)、見える化等による省エネで確実に１０％以上の省エネルギー効果を目指します。

特徴1 自動制御
確実に・勝手に省エネ
省エネ対策を人の手に頼るだけでは、どうしても、長続きしなかったり、個人によって差が出てきたりします。
エネ達は、自動で空調を制御しますので、確実に省エネの効果を得ることができます。

快適に省エネ
身近に置いた温湿度端末（オン端）からの温湿度データを基に制御することができますので、快適な環境を大きく損なうことなく、省エネができます。

自由自在　フレキシブル
ほとんどのメーカーの空調機に対応できます。また、各機器間は全て無線通信で結びますので、邪魔な配線等は不要です。
本体一台で、約20台までの空調機を制御できます。

自動制御の効果
空調機の運転を最適化に近く制御することで、空調系統エネルギーの20から30％を削減することができます。

その際の室（店）内温度は、温湿度データによる制御の効果もあり、あまり変化せず（1℃前後）、環境を大きく損なうことがありません。

-----image : 同リリースより

特徴２　２つの見える化
現場で見える
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データーで見える化
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特徴３　通信（遠隔管理）
エネルギーデーターの一元化
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高いセキュリティの確保
インターネットを経由せず、携帯通信網を活用しますので、高いセキュリティが確保されます。
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参考
プレスリリース / 経済産業省　資源エネルギー庁、平成２１年３月１２日
・平成２０年度省エネ法改正の概要

-----image : パンフレット『省エネ法が変わります』（PDF形式：1,940KB）表紙

" ・改正の背景・趣旨・目的
　我が国は、京都議定書の目標を確実に達成するとともに、中長期的にも温室効果ガスの排出量を削減することが求められています。
　温室効果ガスの約九割はエネルギー起源の二酸化炭素であり、一層の地球温暖化対策の推進のため、省エネルギー対策の強化が求められています。
　また、エネルギー資源の大部分を海外に依存している我が国において、最近のエネルギー価格の国際的な高騰に対応するため、国民経済全体として更なる燃料資源の有効利用を図り、国民経済の負担増を緩和することが求められています。
　特に近年のエネルギー消費傾向を見ると、業務・家庭といった民生部門においてエネルギー使用量が大幅に増加しています。
　こうした状況を踏まえ、これまで重点的に省エネルギーを進めてきた産業部門の工場だけでなく、民生部門においてもエネルギーの使用の合理化を一層進めるため、省エネ法の改正法案を通常国会に提出し、審議された結果、平成２０年５月３０日に公布されました。
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コメント続き

　スマートメーターについては、ぼちぼち情報を集めています。将来的には、各家庭の個別制御だけでなく、地域の電力全体の見える化と制御にも利用しようという製品開発がすでに欧米で始まっています。日本は、省エネ家電に電力消費と運転制御をもたせる技術では世界的にも高い対応能力をもっているといわれています。また、日本の都市の集中度は都市における省エネという分野で世界をリードできる状況にあり、将来的には少子高齢化社会にも向かっています。暮らしの総合的なソリューションを求める上でも、電力消費の見える化、そして自動的な省エネは期待される分野です。(t_t)

・Wikipedia ：Smart meter

参考
・省エネルギーセンター : 速報版「省エネ法」「温対法」改正のポイント省エネルギーセンター教育部編
 -----image : 上記資料カバー