家庭用燃料電池エネファーム、東京ガス、大阪ガスなど6社により販売開始
東京ガス、大阪ガス、新日本石油などは、家庭用燃料電池エネファームの販売を今年度から開始すると発表しました。
プレスリリース / 東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油、アストモスエネルギー、平成21年1月28日
・家庭用燃料電池「エネファーム」の販売開始および普及に向けた共同宣言について
-----image(”製品外観”) : 同リリースより
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本日、6社はエネファームの販売開始にあたり、共同メッセージ「エネファームで環境立国ニッポンへ」を掲げ、各社社長による共同宣言を行い、今後の普及促進活動を進めてまいります。このメッセージには、エネファームが低炭素社会を実現する柱として普及し、日本が環境立国として世界をリードする存在となることへの思いを込めております。
6社はこのメッセージの下、一丸となって、エネファームが将来の日本における住宅でのスタンダードになることを目指してまいります。今後、6社は、国の見通しである2030年における累計250万台の普及※1に向け取り組みを進め、地球環境問題の改善に貢献してまいります。
※1: 長期エネルギー需給見通しの家庭用燃料電池を含めた家庭用コージェネレーションシステムの普及台数
なお、家庭用燃料電池は、家庭部門における温暖化対策の切り札として期待されており、1990年代からメーカー各社やエネルギー事業者が研究開発に取り組んでまいりました。また、2002年度から国、メーカー各社、エネルギー事業者による実証研究が進められ、2005年度からは国による定置用燃料電池大規模実証事業が実施され、多くのご家庭でエネファームが稼動※2しております。
エネファームは自宅で発電し、その際に発生する熱をお湯として利用することで、一次エネルギー利用効率を70~80%※3と高めております。大規模実証事業における実使用環境下においても高い省エネルギー、省CO2効果を発揮することが確認※4されており、CO2削減に向け我が国が今後重点的に取り組むべき21の技術を選定した「Cool Earth-エネルギー革新技術計画※5」の一つにも選定され、今後の普及が期待されております。
※2: 2008年度末までに3,307台設置・稼動予定。
※3: 出典「財団法人新エネルギー財団『わが家のハッピープロジェクト』」
※4: CO2削減量(対従来システム比)1,160kg/年(平成18年度設置分実績値)。これは、約2,150m2の森林が吸収する量に相当。出典「財団法人新エネルギー財団『わが家のハッピープロジェクト』」
※5: 世界全体の温室効果ガス排出量を現状に比して2050年までに半減する長期目標を実現するために、経済産業省が発表した我が国が取り組むべき21の革新的技術開発
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コメント
「エネファームの導入にあたっては、国による補助金が検討されています。詳細がわかりましたらご紹介いたします。」と上のスペシャルサイトに広報されていました。家庭用燃料電池、現在までどのていど普及しているのでしょうか? さらに、太陽光発電との組み合わせも紹介されています。電気、ガス(熱)、そして将来普及するエコカーも含めて、より高い自給率でエネルギーをマネージメントする時代がより多様な選択肢の中で実現するといいですね。(t_t)
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