« Massive Offshore Wind Turbines Safe for Birds  / クリッピング Technology Review (洋上の風車におけるバードストライクの研究) | トップページ | スターン・レビュー「気候変動の経済学」の日本語版作成について / プレスリリース 国立環境研究所 »

愛媛県佐田岬半島で風力発電所を竣工します / プレスリリース 大和ハウス

Release_178
-----image(pop up) & text : 大和ハウス、平成19年2月13日発表より

" 自然エネルギーの活用比率を高める環境配慮型事業
 地球温暖化防止のための事業に積極的に取り組みます
 大和ハウス工業株式会社(本社:大阪市、社長:村上健治)は、平成19年2月17日(土)四国 愛媛県伊方町(佐田岬半島)において、石油の代替エネルギーである風力を利用した発電システムである風力発電機9基の建設を完了し、竣工を迎えます。
  風力発電の運営・管理は、当社100%の子会社である大和エネルギー株式会社(本社:大阪市、社長:松嶋秀和)が行います。
..........大和ハウスグループでは、温室効果ガスの9割を占めるCO2の排出量削減に向け「環境行動計画2005」を策定し、地球温暖化防止に向けた積極的な取り組みを行ってきました。
 そしてこのたび、地球環境に優しく、クリーンエネルギーとして注目されている風力発電事業に参入することになりました。愛媛県の佐田岬半島に風力発電機9基(1基あたり1,000kW)を建設し、風力による売電事業に取り組みます。
ポイント:
1. 年間予定発電量は29,000MWh
    ~一般家庭の年間電力消費量の約6,500世帯分に相当します~
2. 温室効果ガスを約1万t-C02/年間削減します
    ~石油ドラム缶に換算して約33,500本分に相当します~
..........
売電について

 風力発電所9基から発電される予定電力量は、年間29,000MWhです。発電する際に使用する自己使用電力量を1,400MWh/年とし、一般家庭の平均電気消費量を4,234kWh/年とした場合、約6,500世帯分の電力量に相当します。 4.温室効果ガスの削減効果  今回導入した風力発電機9基が削減する温室効果ガスは、1年間で10,433t-CO2(計画)です。  また、石油火力発電所での発電と比べた場合、石油に換算するとドラム缶約33,500本/年分(200?/缶)に相当。杉林のCO2吸収量に換算すると、約800ha分に相当します。化石燃料を使用せずに自然に優しいエネルギーを利用して発電しています。 "

参考サイト
伊方町ホームページ
 / 伊方の風力発電事業
 / 風車マップ

四国電力

コメント
 2005/03/23にクリッピングした記事のリンクをたどって、今は伊方町となり消滅した三崎町のホームページへいこうとしたら、サイトもきれいに消滅していた。2年で、案内もなく消滅ですか、、、。
 伊方町のホームページには、佐田岬半島の風の強い地形を生かして続々と風力発電機が立てられているようです。原発の伊方から、風力の伊方へ、いやエネルギーベストミックスの町とでもいうべきか。一度どんな景色なのか見に行きたいです。写真を撮っている方がおられたら、是非ご案内ください。
 Google Mapsでは、このあたりかな?(t_t)

関連エントリー
10kW小型風力発電機「風流鯨(かぜながすくじら)」を発売します / プレスリリース 大和ハウス-----ソフトエネルギー、2005/09/28

風力発電所:三崎町で起工式、町長ら100人出席 第三セクターが建設 /愛媛 / クリッピング MSN-Mainichi INTERACTIVE-----ソフトエネルギー、2005/03/23

|

« Massive Offshore Wind Turbines Safe for Birds  / クリッピング Technology Review (洋上の風車におけるバードストライクの研究) | トップページ | スターン・レビュー「気候変動の経済学」の日本語版作成について / プレスリリース 国立環境研究所 »

コメント

コメントを書く



(ウェブ上には掲載しません)




トラックバック


この記事へのトラックバック一覧です: 愛媛県佐田岬半島で風力発電所を竣工します / プレスリリース 大和ハウス:

« Massive Offshore Wind Turbines Safe for Birds  / クリッピング Technology Review (洋上の風車におけるバードストライクの研究) | トップページ | スターン・レビュー「気候変動の経済学」の日本語版作成について / プレスリリース 国立環境研究所 »