ＪＦＥエンジニアリング、既存ビル水蓄熱槽に後付で使える空調の節電対策用蓄冷パック、ネオホワイト(R)を開発

　ＪＦＥエンジニアリングは、既存ビル水蓄熱槽に後付で使える空調の節電対策用蓄冷パック、ネオホワイト(R)を開発したと発表しました。

　ＪＦＥエンジニアリングのネオホワイト(R)蓄冷パックは、従来の冷水に代えて冷熱の搬送/蓄熱媒体として使用することができ、7℃程度の温度で固体化しその際に水の2倍の冷たさを蓄えるという優れた蓄冷性を持っている材料を使っています。この蓄冷能力により、夜間に蓄えた冷熱を放出することで冷凍機などの機器の昼間消費電力を低減することが可能ということです。真夏のクーラー負荷の軽減に利用できるため、ピークカット効果が期待できます。その効果は、建物全体のピーク時使用電力を最大10％程度削減することが期待できるということです。
　ネオホワイト(R)を封入したパックを既存の「水蓄熱空調」の水槽内に設置することで、水を循環するシステムを維持し配管の付け替えなどを要することなく、容易に新規導入と同等の省電力効果を得ることが可能だということです。

　今、創エネ、省エネが注目を集めていますが、こうした熱交換の効率を利用し、エネルギー消費を抑えることが可能になる技術はなんと呼びましょうか？　活エネ？　コストがかかるということですが、ピーク需要を抑制する効果は、今の日本が強く求めていることです。活用できるならば、是非活用しましょう。

プレスリリース/ ＪＦＥエンジニアリング、2012年04月23日
・ネオホワイト(R)蓄冷パックの販売開始 ～既存ビル空調の節電対策～

-----image : 同リリースより

" JFEエンジニアリング株式会社（略）は、このたび、蓄冷性に優れた素材「ネオホワイト(R)」※1を既存ビルの水蓄熱空調に利用できる蓄冷パックの販売ならびにそのエンジニアリングサービスを開始しました。

　ネオホワイト(R)は当社が開発した素材で、7℃程度の温度で固体化しその際に水の2倍の冷たさを蓄えるという優れた蓄冷性を持っています。
　「ネオホワイト(R)蓄熱空調」は、ネオホワイト溶液を熱媒体とする空調システムで水の2倍以上の蓄冷ができ、夜間に蓄えた冷熱を放出することで冷凍機などの機器の昼間消費電力を低減します。建物全体のピーク時使用電力を最大10％程度削減できる省電力効果の高い新空調システムとして、すでに各地で実用化されています。

　このたび当社が商用化した蓄冷パックは、既存のビルにおいて、その優れた蓄冷性を容易かつ経済的に利用するために開発したものです。ネオホワイト(R)を封入したパックを既存の「水蓄熱空調」の水槽内に設置することで、水を循環するシステムを維持し配管の付け替えなどを要することなく、容易に「ネオホワイト(R)蓄熱空調」と同等の省電力効果を得ることが可能です。

当社は、このたびの蓄冷パックの販売にあたり、水槽内への設置数や配置方法、既存設備改良などのエンジニアリングも行ってまいります。
　現在、国内の業務・産業分野において数千箇所の「水蓄熱空調」の既存ビルがあります。今後当社は蓄冷パックの販売を通して、より多くの水蓄熱空調への設置を進め節電対策に貢献してまいります。

※1： ネオホワイト(R)は、当社が独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発研究機構（NEDO）と共同で開発しました。
.......... "

関連
・ＪＦＥエンジニアリング 技術紹介 : 水和物スラリ ネオホワイト
- 水和物スラリ潜熱空調システム　ネオホワイト潜熱空調システム

・これからの省エネ冷房「水和物スラリ」　～今のシステムを活かして10％～30％の省エネ効果～-----ＪＦＥエンジニアリング、2008年4月14日

参考
・ヒートポンプ・蓄熱センター / 蓄熱槽

・Wikipedia : 蓄熱槽

・インドネシア地熱発電所向け蒸気供給設備の受注-----ＪＦＥエンジニアリング、2012年04月24日

".....インドネシアで開発が進められているパトハ地熱発電所の蒸気供給設備の設計・施工を受注いたしました。

　当社が受注した設備は、パトハ地熱発電所1号機※注1における井戸元から発生した蒸気をパイプラインで発電プラントまで輸送するための設備です。....."

参考エントリー
・JFEエンジニアリング、福島県土湯温泉における温泉バイナリー発電の事業化調査に着手-----ソフトエネルギー、2012/02/07

-----Google GreenPostサイト横断検索 : ＪＦＥエンジニアリング-----

おすすめエントリー
・イベント5/30-6/1 スマートグリッド展2012＆次世代自動車産業展2012-----再生可能エネルギー　GreenPost、2012/05/22

・ニッサン ＮＩＳＳＡＮ、e-NV200のテストカーの運用を開始-----自然エネルギー、2012/05/22

・GreenPost - しなやかな技術研究会 2012/5/21- 22日版(Naverまとめ利用)

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ＪＦＥスチール、KELK、北大の研究グループ、製鉄所の連続鋳造設備の未利用廃熱を利用した10kWの熱電発電技術の実証へ

　ＪＦＥスチール、KELK、北海道大学（エネルギー・マテリアル融合領域研究センター）の研究グループは、ＪＦＥスチールの東日本製鉄所（京浜地区）において、連続鋳造設備の未利用廃熱を利用した10kWの熱電発電技術の実証実験を開始すると発表しました。

　熱電発電技術は、異なる金属または半導体に温度差を設けると電圧が発生する「ゼーベック効果」を利用して作られたサーモ・モジュール(ペルチェ素子)を使って熱から電気を生み出す技術です。今回の実証実験では、KELKが開発した、世界最高クラス性能（出力密度1W/cm2）の熱電変換モジュールを用いて、24時間創業する製鉄所のスラブからの輻射熱という、未利用の排熱を利用し発電を行うということです。

　KELKは2009年1月より世界最高効率の熱電発電モジュールの製造販売を行っていて、すでにコマツの粟津工場において、熱処理炉に熱電発電モジュールを使用した発電システムを設置し、2012年3月までに約13,000時間の実証発電試験を行い、工場内の照明に利用しているとのことです。
　今回の製鉄所での実証発電試験は初めての試みを通して、将来的には、100kWクラスでの実用化の目処をつける計画だということです。

プレスリリース / ＪＦＥスチール、2012年4月19日
・廃熱を利用した熱電発電技術の研究開発を開始

-----image(”【図2】連続鋳造設備への熱電発電システム設置イメージ”) : 同リリースより

" .....このたび、株式会社KELK（略」）、国立大学法人北海道大学（エネルギー・マテリアル融合領域研究センター、略）と共同で、独立行政法人新エネルギー・産業技術総合開発機構（NEDO）の省エネルギー革新技術開発事業として、2011年度に採択された「製鉄プロセスにおける排熱を利用した熱電発電技術の研究開発」を開始しました。

　熱電発電技術は、異なる金属または半導体に温度差を設けると電圧が発生する「ゼーベック効果」（図1参照）を利用して熱から電気を生み出す技術で、発電時のCO2排出が全くないクリーンな発電です。本研究開発では、KELKが開発した世界最高クラス性能（出力密度1W/cm2）の熱電変換モジュールを用いて、製鉄所の未利用排熱からの発電を試みます。24時間操業の製鉄所には排熱が常に存在するため、熱電発電は昼夜・天候によらず、年間を通して安定した電力を安価に得られる可能性があります。本技術を様々な工場排熱に適用すれば、省エネルギーやCO2排出の削減に効果を発揮するものと期待されます。

　2012年度内に当社東日本製鉄所（京浜地区）の連続鋳造設備に最大出力10kWの熱電発電システムを設置（図2参照）し、スラブからの輻射熱を利用した発電の実証試験を実施します。発電性能や耐久性を確認するとともに、システムのLCA（ライフ・サイクル・アセスメント）評価も行い、最終的には100kWクラスでの実用化の目処をつける計画です。
.........

-----image(”【図1】「ゼーベック効果」概念図”) : 同リリースより
.......... "

関連
・＜熱電発電技術＞製鉄所で初めての実証発電試験開始　NEDOプロジェクト「製鉄プロセスにおける排熱を利用した熱電発電技術の研究開発」

-----image(”写真は熱電発電モジュール”) : 上記リリースより

"..........
　本研究開発では、製鉄プロセスに影響を与えず、発電出力を最大化・安定化する熱と電力の制御がポイントとなりますが、KELKは熱電発電モジュールの他、熱交換器の開発と提供、電力変換システムの設計等を主に担当します。

　KELKは2009年1月より世界最高効率(*1)の熱電発電モジュールの製造販売をしています。コマツの粟津工場では、熱処理炉に熱電発電モジュールを使用した発電システムを設置し、2012年3月までに約13,000時間の実証発電試験を行い、工場内の照明に利用していますが、今回、製鉄所での実証発電試験は初めての試みとなります。

　熱電発電技術は、発電時にCO2が排出されないため、クリーンなエネルギーとして近年注目を集めています。今後、本研究技術の成果を、様々な工場排熱に適用することで、電力不足の解消やCO2排出の削減に大きな効果を発揮するものと期待されます。

（*1:高温側280℃、低温側30℃の動作条件における変換効率において。KELK調べ。2012年4月現在。)
.......... "

・北海道大学 大学院工学研究院附属エネルギー・マテリアル融合領域研究センター / 新聞・報道一覧

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大阪市、咲洲地区スマートコミュニティ実証事業計画を策定。マイクログリッドに関する多様な実証実験。産業育成も

　大阪市は、咲洲地区スマートコミュニティ実証事業計画を策定、平成24年度から平成26年度までの実施計画を発表しました。咲洲地区スマートコミュニティ実証事業計画は、大阪・関西に環境・エネルギー産業が集積する強みを活かして、家庭やオフィスにおけるエネルギーの面的利用とITによる制御技術、介護ロボットの導入など医療・介護・健康分野での最先端技術の導入を検討、咲洲地区において環境先進都市の未来が体感できるスマートコミュニティの構築を図るということです。
　
　電力に関しては、鉄道インフラ（軌道空間）上に自営網（電力線・熱導管）を整備し、超小型下水バイオマス発電、太陽光発電、ガス発電などの利用により、大都市にふさわしいエネルギー需給システムの実現。また、熱利用に関しても電力と共に、供給設備やエネルギーマネジメントシステムの技術開発を進めスマートコミュニティの実現を推進するということです。
　さらに、産学官連携による技術開発を促進するとともに、ロボットテクノロジー、スマートモビリティなどの新産業の創出を国内外での展開を視野に充実する考えということです。
　

エネルギーネットワークシステムの構築に必要な熱・電気の供給設備やエネルギーマネジメントシステムの技術開発を進め、スマートコミュニティの実現を推進します。大阪市の咲洲地区において、エネルギーに関するさまざまな試みから、産業育成にまで取り組む意欲的なプロジェクトを計画しているようです。

プレスリリース / 大阪市、2012年4月3日
・「咲洲地区スマートコミュニティ実証事業計画」を策定しました

-----image : 同リリースより

" 大阪市では、エネルギーの有効利用と、エネルギー関連技術の開発による新産業の創出及び海外展開を目標とした「咲洲地区スマートコミュニティ実証事業計画」を策定しました。

　本事業は、関西イノベーション国際戦略総合特区における中核事業に位置付けられおり、本市としても積極的にサポートしていく方針です。
1　背景・目的
　東日本大震災以後、大阪・関西でも電力需給の逼迫が続いており、エネルギーの安定供給の確保が喫緊の課題です。また、地球温暖化対策を進め持続可能な社会を構築するために、環境保全と経済発展の両立を図る必要があります。
　大阪市では、大阪・関西に環境・エネルギー産業が集積する強みを活かして、家庭やオフィスにおけるエネルギーの面的利用とITによる制御技術、介護ロボットの導入など医療・介護・健康分野での最先端技術の導入を検討しており、咲洲地区において環境先進都市の未来が体感できるスマートコミュニティの構築を図るための実証事業計画を策定しました。

　※本事業の計画策定に当たっては、国土交通省の平成23年度先導的都市環境形成促進事業の補助を受けています。

2　目標
　地区・街区レベルにおける先導的な環境負荷削減策としてエネルギーの面的利用を促進し、咲洲地区において電気や熱の双方向需給などエネルギーに関する新たな事業創出をめざし実証に取り組みます。
　また、実証事業により得られた技術をパッケージ化し、輸出モデルを創出することで海外展開を図り大阪・関西の経済発展をめざします。

3　実証事業期間
　平成24年度から平成26年度まで（予定）

4　計画概要
● 鉄道インフラ（軌道空間）上に自営網（電力線・熱導管）を整備し、施設や駅などを結ぶエネルギーネットワークの構築を図ります。
● エネルギーネットワークシステムの構築に必要な熱・電気の供給設備やエネルギーマネジメントシステムの技術開発を進め、スマートコミュニティの実現を推進します。
● 産学官連携による技術開発を促進するとともに、ロボットテクノロジー、スマートモビリティなどの新産業の創出を図ります。

5　今後の進め方
　平成24年度から、詳細調査・設計の後、平成25年度からインフラ整備やシステム開発に着手し、平成26年度から運用を開始する予定です。
　また今後、参画を希望する事業者で構成される協議会を立ち上げ、実証事業を推進していく予定です。

6　実証事業計画の内容
（1）分散型エネルギー供給拠点と融合EMS（エネルギーマネジメントシステム）

1.鉄道インフラを利用したエネルギー供給インフラの構築
　　鉄道インフラを利用することにより、エネルギー供給インフラの整備に係るイニシャルコストの削減を図ります。また、施設や駅等を自営網（電力線、熱導管）で接続することにより、地域や施設が保有する電源、熱源の共有化を図り、エネルギー融通をめざします。

2.複数の施設を対象としたエネルギーマネジメントシステムの構築
　　咲洲地区内の施設が保有する電源、熱源の共有化とエネルギー需給の制御により、地域のエネルギー消費量の最少化やピークカットを行うエネルギーマネジメントシステムの構築を図ります。

3.自立・分散型発電システム、蓄電・蓄熱システム導入・開発
　　咲洲地区内の既存の電源や熱源を活用した自立・分散発電システムの導入を図ります。また再生可能エネルギーである太陽光発電システムや蓄電池の導入、未利用エネルギーとして有望な下水バイオマス発電などのシステム開発を図ります。

（2）ロボットテクノロジー、スマートモビリティ等の新産業の創出
　　咲洲地区内で特区制度を生かして、介護・医療分野でのロボットテクノロジーの活用やモビリティ分野でのタウンコミューターなどの新たな産業創出、製品化をめざします。

（3）国際戦略総合特区としての海外展開モデルの構築
　　国際戦略総合特区として規制緩和や補助制度を最大限に活用し、鉄道を利用したエネルギーネットワークを中心としたスマートコミュニティの構築を行います。また、事業モデルをパッケージ化し、アジアをはじめ海外への事業展開を図ります。

〔期待される効果］
　　熱源機器の最高効率運転や下水バイオマス発電などの導入によるCO2の削減が見込めるとともに、エネルギーコストの削減により企業進出が加速することが期待できます。

-----image : 同リリースより "

関連
・大阪市 : 夢洲・咲洲地区まちづくり推進協議会

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富士通、富士通グループ初となる、地中熱採熱システムを長野工場に導入

　富士通は、富士通グループ初となる、地中熱採熱システムを長野工場に導入し、１月上旬より運用を開始しているということです。このシステムでは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用するということです。具体的には、工場敷地内の道路の地中に、採熱管を31本を埋め込み地中熱交換器を形成、そこで得た地中熱を熱源としてヒートポンプチラーで温水を製造。この温水を、24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備に供給するということです。温水の熱源として地下水を直接利用するのではなく、熱交換器を使って、地中熱のみを利用しています。採熱管には最新型の波付同軸二重管方式を採用することで、高い採熱性と、さらには柔軟性に優れた素材を利用することにより地震による破損を小さく抑える効果が期待できるということです。

　安定性、コスト性に優れた地中熱を利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47キロリットル（kL）、CO2排出量を年間約120トン（t）削減する効果を見込んでいるということです。

　海外の事例を見ていると、工場や学校などの施設でさまざまなタイプの地中熱の利用により、エネルギーの効率的な運用を行っている、または行おうとしている事例を数多くみかけますが、あまり国内での実例や資料が内ないように思います。場合によっては、地熱の発電利用よりも、こうした地中熱の利用を強く奨励する文章もみかけます。少しずつ情報を集めようと考えています。(2t)
　
プレスリリース / 富士通、2012年1月4日
・富士通グループ初となる、地中熱採熱システムを長野工場に導入

-----image(”地中熱採熱システムの仕組み”) : 同リリースより

" 自然エネルギーの有効活用により燃料使用量、CO2排出量を削減

..........地中熱を採熱するシステムを富士通グループで初めて長野工場（長野県長野市）に導入し、1月上旬より運用を開始します。

本システムは、工場敷地内の地中に採熱管を埋め込み、そこで得た地中熱を熱源として24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備への供給に活用します。安定性、コスト性に優れた地中熱を利用することで、従来の設備と比較し、燃料使用量を原油換算で年間約47キロリットル（kL）、CO2排出量を年間約120トン（t）削減すると見込んでいます。

今後、本システムの効果検証と運用ノウハウの取得を行い、富士通グループの拠点への横展開を検討していきます。

富士通グループは、第6期富士通グループ環境行動計画において再生可能エネルギーの利用拡大を推進しており、これまでも、館林データセンターや川崎工場などで太陽光発電などの再生可能エネルギーを導入しています。このたび、省エネルギー化やCO2排出量の削減、また運用ノウハウの取得を目指し、富士通の施設・管理業務を担う富士通ファシリティーズと共同で、主に当社のプリント基板を製造・開発している長野工場に、安定性、コスト性に優れた地中熱採熱システムを導入します。これまで富士通グループにおける自然エネルギーの利用先は、オフィススペースなどを対象としていましたが、本システムでは製造工場のクリーンルームの空調用温水設備への供給に活用する初めての試みとなります。

地中熱採熱システムについて
本システムは、工場敷地内の道路の地中に、採熱管を31本埋め込み地中熱交換器を形成、そこで得た地中熱を熱源としてヒートポンプチラー（注3）で温水を製造し、24時間稼働しているクリーンルームなどの空調用温水設備に供給します。温水の熱源として地下水を直接利用するのではなく、地中熱のみを利用するのが特長です。また、採熱管には最新型の波付同軸二重管方式を採用することで、採熱性が高く、さらに柔軟性に優れた素材により地震による破損が小さいというメリットがあります。

地中熱採熱システムの導入により、従来のガスボイラーシステムによる温水製造と比較して、原油換算で年間約47kL、CO2排出量を年間約120t削減することが可能です。
..........
注3 ヒートポンプチラー：
ビルや工場などの空調に使用する冷水および温水をつくる電気機器。
.......... "

参考エントリー
・JFEエンジニアリング、地中熱空調用汎用ヒートポンプユニット「GeoTOPIA(ジオトピア)」商用化-----ソフトエネルギー、2011/08/24

[ 温泉、地熱、地中熱 ]

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英Highview Power Storage社の新”蓄電”システム。余剰、再生可能エネルギーで液体空気を製造

　英Highview Power Storage社が、Rushlight Energy Environmental Awardという初めて聞く技術に関する賞を受賞したというニュースを見て、同社のユニークな蓄電方法を知ることになりました。

・UK energy storage company picks up awards-----renewableenergyfocus.com,07 February 2012

　同社が開発した電気エネルギーの貯蔵システムは、工業的には確立している技術である、圧縮空気-液体空気を作る技術を利用しています。作られた液体空気は、貯蔵タンクに蓄えられ、必要に応じて気化させ、その爆発的な膨張エネルギーを利用して発電タービンを回転させるというものです。液体空気を製造し、再利用するまでのエネルギー効率は、投入した電力に対して、半分以下となるようですが、確立した技術により安価にシステム全体を運用できるということで、メリットがあるとのことです。(熱回収などを入れた総合効率は、50-70+)
　同社は、より大型のパイロットプラントの運用を始めており今後の展開に英国では期待が集まっているようです。(2t)

・Highview Power Storage
/ Cryo Energy System
/ Phase 2: a fully integrated Cryo Energy System

関連
Highview Power Storage - BBC South East Today

(CryoEnergySystem,2012/02/06)

・Wikipedia : Liquid air

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三井造船のグループ会社、デンマークのBWSC社、英国向け38,500KW大型高効率わら焚きバイオマス発電設備を受注

　三井造船の100％子会社である、デンマークのBurmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S （BWSC)社は、英国向け38,500KW大型高効率わら焚きバイオマス発電設備を受注したということです。
　この発電設備は、英国東部リンカンシャー州スリーフォード(Sleaford)に建設予定で、2014年半ばに引き渡し予定で、引渡し後も12年間に亘って運転保守業務が行わえるということです。このバイオマス発電所は、65,000世帯の電力需要をまかなうと同時に、町の市庁舎、水泳プールなど公共設備に熱水を供給する役割をも担うということです。

　英国は2020年までに再生可能エネルギーによる発電比率を20％まで引上げる事を目標としたグリーンエネルギー振興策を推進しているものの、昨今のヨーロッパ金融危機の影響で、今後の再生可能エネルギーへの取り組みにも陰を落とすのではとの懸念があるものの、確実な路線には継続して投資を怠らない姿勢をも見せています。

　こうした技術が将来日本の発電システムの参考となる機会も訪れるかもしれませんね(2t)
　
プレスリリース / 三井造船、2012年02月02日
・英国向け大型高効率わら焚きバイオマス発電設備を受注

-----image : 同リリースより

" 三井造船（略）の100％子会社である、Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S （BWSC、デンマーク国、略）は、デンマークのボイラーメーカーであるBurmeister & Wain Energy社とコンソーシアムで、英国のIPP（独立系発電事業者）会社 であるEco2 Lincs Ltd.よりわら焚きバイオマス発電設備を受注しました。

　本発電設備は、英国東部リンカンシャー州スリーフォードに建設され、送電出力は38,500KW。BWSCはエンジニアリング、機器調達、据付、建設、試運転までを一括で請け負い、2014年半ばに引き渡し予定です。また、引渡し後も12年間に亘って運転保守業務を行います。

　本プロジェクトの資金面においては、昨今のヨーロッパ金融危機の中でも、プロジェクトの健全な事業性が評価され、BNPパリバのクリーンエネルギーファンドの出資と、欧州4銀行からの融資を得ることができました。

　本設備は、65,000世帯の電力需要をまかなうと同時に、町の市庁舎、水泳プールなど公共設備に熱水を供給する役割を担っており、この熱電併給システムにはグリーンエネルギー先進国のデンマークの技術が盛り込まれています。

　英国では2020年までに再生可能エネルギーによる発電比率を20％まで引上げる事を目標としたグリーンエネルギー振興策を推進しており、このプロジェクトはこうした政策に則ったものです。なお、BWSCは2008年にもウェールズにおいて間伐材による14,000KWのバイオマス発電プラントを引き渡しております。

　BWSCは、ディーゼル発電施設のエンジニアリング、建設、運転管理まで一貫した事業を世界の各地で展開しており、創業以来約50カ国、160件以上の発電施設の納入実績があります。また、近年はグリーン志向を背景に、上記のようなバイオマス発電或いは家畜ふん尿によるバイオガス発電にも進出し実績を上げています。
.......... "

関連
・Sleaford Renewable Energy Plant

・Major Order for Danish Biomass Technology-----Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S (BWSC) ,21-12-2011

" Danish power plant specialist awarded EUR 150 million biomass power plant order after 5 years of intensive sales effort.

When the straw-fired biomass plant in Sleaford, United Kingdom, in 2014 comes on line, it will be based on Danish technology and expertise.

The Danish engineering and contracting company Burmeister & Wain Scandinavian Contractor A/S (BWSC) has after 5 years of endeavors landed a contract worth EUR 150 million to build a 38.5 MW straw-fired biomass power plant on a full turnkey basis.

The plant will be located at Sleaford in Lincolnshire in the Eastern part of the UK. In addition to the construction, the contract includes an agreement for 12-years of operation and maintenance of the plant.
.......... "

・Eco2 pushes on----Eco2,25.01.12-----Sleaford Renewable Energy Plant

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東京ガス、埼玉県立がんセンター新病院において、熱と電気の総合エネルギーネットワーク構築の設計・施工・運用に関するアドバイザリー業務を受託

　東京ガスは、埼玉県立がんセンターの移転・新築による新病院建設において、熱と電気の総合エネルギーネットワーク構築の設計・施工・運用に関するアドバイザリー業務を受託したと発表しました。
　具体的には、複数台、合計75kWのガスコージェネレーションシステム、 1,400kWの廃熱投入型蒸気吸収冷凍機、合計100kWpの太陽光発電施設などを導入、太陽熱も活用し、がんセンター新病院と周辺の建築物を含む複数の建物間で熱と電気を融通するスマートエネルギーネットワークを構築するもので、東京ガスが「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」に関するアドバイザリー業務として、設計・施工・運用に関わるというものです。支援業務の期間は、平成26年3月31日までということです。

　ガス会社が太陽光発電をシステムに加えることで、得意のガスの運用と組み合わせて、総合的なエネルギーシステムを提案し、設計・施工、そして運用、さらに啓蒙活動までも含む、総合的な業務として取り組むことが始まりつつあります。東京ガスによると、「スマートエネルギーネットワーク」の構築を支援する業務を受託するのは本件が初めてだということです。さらに同社は、同様の取り組みを拡大する方針であるとのことです。

プレスリリース / 東京ガス、平成24年1月6日
・「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」に関するアドバイザリー業務の受託について

-----image(”「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」のイメージ図”) : 同リリースより

" 東京ガス株式会社（略）は、埼玉県立がんセンター新病院（埼玉県北足立郡伊奈町、以下「がんセンター新病院※1」）の移転・新築に伴い、「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」についてのアドバイザリー業務を埼玉県から受託しました。本業務は、太陽熱・太陽光を活用し、がんセンター新病院と周辺の建築物を含む複数の建物間で熱と電気を融通するスマートエネルギーネットワーク※2構築の設計・施工・運用に関わる支援を行うものです。東京ガスがスマートエネルギーネットワークの構築を支援する業務を受託するのは本件が初めてです。東京ガスは、これまでに培った熱と電気の活用に関する知見を活かし、地域の省エネ・省CO2を目指して支援業務を実施していきます。「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」では、従来と比較してCO2の排出量を約35％削減できる見込みです※3。
　がんセンター新病院は平成25年12月末に開院が予定されており、東京ガスの支援業務は平成26年3月31日までとなっております。
　東京ガスは、「チャレンジ2020ビジョン」に掲げた「地域のスマート化」の実現に向けて、今後もスマートエネルギーネットワーク構築に関するさまざまな支援やサービスの提案を行ってまいります。

※1：建物概要：敷地面積77,740m2（駐車場含む）、延床面積：61,080m2（本館棟）、966 m2（付属棟）
※2：スマートエネルギーネットワークは、高効率コージェネレーション等の分散型エネルギーシステムに太陽光・太陽熱等の再生可能エネルギーや廃熱等の未利用エネルギーを組み合わせ、電気と熱を最適に制御し、効率的に活用するネットワークです。
※3： 既存建物の2008年度実績と比較。コージェネレーションシステム、太陽光発電によるCO2排出量削減分は0.69kg-CO2/kWh（火力平均）として試算。
..........
「埼玉県立がんセンター新病院エネルギーネットワーク」の概要
新築のがんセンター新病院、職員公舎だけでなく、既築の職員公舎、東館・研究所、精神医療センターを含む複数建物間で熱（冷水・温水）と電力を融通する予定です。
日照条件の良い職員公舎等に太陽熱集熱装置、太陽光パネルを集中して設置し、再生可能エネルギーを導入するとともに、最新のガスコージェネレーションシステム等の高効率設備を導入し、従来と比較して、該当地域内のCO2排出量を約35％削減できる見込みです。

【主要な導入予定設備】
名称 能力等：導入施設
ガスコージェネレーションシステム
15kW×2台：がんセンター新病院
35kW×3台（停電対応機種）：公舎
25kW×1台：精神医療センター

廃熱投入型蒸気吸収冷凍機
1,400kW×1台：がんセンター新病院

太陽熱集熱装置
100kW：公舎

蒸気ボイラ
1,253kW×3台：がんセンター新病院

太陽光発電装置
70kW：公舎
30kW：がんセンター新病院

支援業務の主な内容
東京ガスがこれまで実施したエネルギーの建物間融通、地域冷暖房事業等で得た知見に基づき、以下のような支援を行います。

（1）設計に関わる支援
熱源機器や、エネルギー管理システムに関する最新情報の収集、熱源機器の運転パターンやエネルギーの融通方法のシミュレーション、試算等。
（2）施工に関わる支援
機器、システムの施工、試運転、不具合対応等に関する助言や、既設の建物へのエネル ギー供給方式切り替えに関わる施工上の助言等。
（3）運用に関わる支援
システムの運転計画やオペレーターへの教育方法の提案、運転マニュアル整備についての助言等。
（4）本事業の省CO2への取り組み等についての普及啓発
各種情報を県内外の病院施設や自治体、民間等に幅広く広報し周知するための支援。
.......... "

関連
・東京ガス : チャレンジ2020ビジョン
" .....地域のスマート化（スマートエネルギーネットワークの構築） ..... "

参考エントリー
・エナジーバンクジャパン、使用者がエネルギー量に応じたサービス料金を負担するだけで、エネルギー機器を導入できるスキームにより、兵庫県立淡路病院へ150Wpの太陽光発電設備を導入-----ソフトエネルギー、2012/01/05

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産総研、フレキシブルなフィルム基板上に印刷して作る熱電変換素子を開発

　産業技術総合研究所（産総研）は、印刷によりフレキシブルなフィルム基板上に、熱を電力にエネルギー変換をする熱電変換素子を形成する技術を開発したことを発表しました。このフレキシブルな熱電変換素子は、携帯電子通信機器、センサーネットワーク端末機器、パーソナルメディカル・ヘルスケア機器などへの、充電や電池交換を必要としない局所電源として、広く普及活用することが期待される通信および小型の自動デバイスの電源として活躍することが期待されています。開発が進み、印刷による製造プロセスの低コスト化、省資源化が可能となれば、身近な環境エネルギーの利用としての「熱エネルギーの回収」がより身近な技術になりそうです。
　今回試作された、フレキシブルなフィルム状の熱電変換素子は、曲率半径5mm程度に折り曲げても機械的な損傷は見られず、曲面・球面形状への設置に対する高い適応性をもち、室温（25℃）と体温（36℃）程度の温度差でも、良好な温度差発電動作を示したとのことです。これにより、身近な環境エネルギーを利用して、効率的な熱電変換素子が製造可能になり、日常生活で利用されるさまざまな機器や物品に電源=「熱エネルギー回収装置」として利用される時代まで、そう長くはなさそうです。

プレスリリース / 産業技術総合研究所、2011年9月30日
・印刷して作る柔らかい熱電変換素子

-----image(”印刷により作製したフィルム状熱電変換素子”) : 同リリースより

" 身の回りのわずかな温度差を電力に変換
ポイント
・印刷によりフレキシブルなフィルム基板上に熱電変換素子を形成する
・高い柔軟性をもつので、さまざまな形状の設置箇所に適用可能
・熱電変換素子のフレキシブル化、低コスト化で環境発電の普及促進に期待

概要
　独立行政法人 産業技術総合研究所【理事長 野間口 有】（以下「産総研」という）フレキシブルエレクトロニクス研究センター【研究センター長 鎌田 俊英】表示機能デバイスチーム 星野 聰 研究チーム長、末森 浩司 研究員は、プラスチックフィルムや紙などのフレキシブル基板上に、熱電変換素子を印刷で形成する技術の開発に成功した。本技術は、熱電変換素子をフィルム状素子とし高い柔軟性を付与することで、設置箇所の形状に制約されずに設置できるようにするものである。また、印刷による製造プロセスの低コスト化、省資源化が可能となる。

　熱エネルギーを電力に変換する熱電変換素子の利用を促進するためには、高変換効率化、低コスト化とともに、さまざまな形状の廃熱部へも設置できるように利便性を向上させることが必要となる。産総研では、低コスト製造プロセスである印刷法を用いて、フレキシブルな熱電変換素子を形成する技術の開発に取り組んできた結果、炭素材料を樹脂マトリックス中にナノレベルで分散させた複合材料が、印刷可能な材料としては従来よりも1.5倍以上高い発電能力を示すことを見出した。またこの材料溶液をインクとしてフィルム基板上に印刷素子形成すると、良好な温度差発電動作を示すフィルム状熱電変換素子が形成できることを見出した。今回開発したフィルム状熱電変換素子により、機器や設備からの廃熱や体温などをエネルギー源として電力に変換するエネルギーハーベスティング（環境発電）の利用普及が促進され、安全な電力供給に貢献することが期待される。

　この技術の詳細は、2011年10月13、14日につくば市で開催される産総研オープンラボ2011にて紹介する予定である
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開発の社会的背景
　熱・振動・電磁波などさまざまな形で環境中に存在するエネルギーを電力に変換して活用するエネルギーハーベスティング技術は、日常生活の中の身近なエネルギー源を効率的かつ安全に電力エネルギーに変換して活用する技術であり、携帯電子通信機器、センサーネットワーク端末機器、パーソナルメディカル・ヘルスケア機器などへの、充電や電池交換を必要としない局所電源として、広く普及活用することが期待されている。
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研究の内容
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高い変換効率を示す熱電変換素子を得るためには、構成材料の熱伝導率を低く保ちつつ電気伝導率を高くすることが重要である。今回は、乾燥焼成過程の制御などを通じて、CNT－高分子複合材料中の微細構造を制御することで高性能化を図った。高電気伝導性と低熱伝導性を両立できた結果、本材料は、従来法で作製したCNT－高分子複合材料よりも50%以上高い熱電変換性能（性能指数≒0.03）を示した。これは印刷で形成可能な熱電変換材料としては現時点の世界最高値である。

　上記のCNT－高分子複合材料のインクを用いて、厚さ20マイクロメートル（μm）のプラスチックフィルム基板上にステンシル印刷法でCNT－高分子複合材料のパターンを形成した後、乾燥焼成させることで、フレキシブルな熱電変換素子を作成した（図2）。今回試作した、フレキシブル熱電変換フィルムは幅0.5mm×長さ0.8mm×厚さ0.3mmの素子を1000段、直列に接続した構造を有する。試作した熱電変換フィルムは曲率半径5mm程度に折り曲げても機械的な損傷は見られず、曲面・球面形状への設置に対する高い適応性が確認された。また、室温（25℃）と体温（36℃）程度の温度差でも、良好な温度差発電動作を示し、効率的な熱電変換素子が製造可能なことを実証した。

-----image（”図2 印刷法により作製したフレキシブル熱電変換フィルム（左）とその発電能力（右） 約10℃のプレート上に設置した試作素子に、手を置くことで温度差を加えた結果、108.9mVの電圧が発生している。”） : 同リリースより
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