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2009/01/30

NEDOが屋内の照明下でも機能する可視光光触媒の開発・量産化に成功

 光触媒の働きで、自動的にきれいになる建物や製品、その機能は環境、衛生の分野でますます注目を集めるだろう分野です。これまで、光触媒といえば酸化チタンに紫外線があたることで活性酸素が生まれ、その働きで汚れが除去されるということでしたが、屋外での利用が主でした。今回、それが新エネルギー・産業技術総合開発機構の酸化タングステン微粒子を原料とした本可視光型光触媒により、屋内での照明の可視光にり、屋外と同等の機能が期待できるという研究開発が発表されたことで、新たな用途と応用が期待されます。

プレスリリース / 新エネルギー・産業技術総合開発機構、平成21年1月28日
世界最高クラスの性能を持つ光触媒の量産化に成功

" NEDO技術開発機構は、従来の10倍以上の活性を持つ可視光※1型光触媒の開発・量産化に成功しました。強い可視光活性により、室内における新型インフルエンザ対策や空気環境の改善等、光触媒の用途拡大が期待されます。今までの光触媒は屋外でしか充分な効果を発揮出来ないものでしたが、今後製品形態で実証研究を進め、屋外のみならず室内で効果を発揮する光触媒製品の実用化を目指します。
..........
2.新規可視光型光触媒の開発

酸化タングステン微粒子に銅イオンを担持した可視光型光触媒を開発しました。この触媒は、従来の可視光型光触媒である窒素ドープ型酸化チタン※2と比較して、10倍以上の活性を有しています。光触媒の可視光活性向上のメカニズムとして、担持した金属への電子の移動(界面電荷移動※3)とその金属における電子の貯蔵(多電子還元※4)が有効であることを明らかにしております。


Img02
-----image[”図2 イソプロピルアルコールの気相分解における炭酸ガス発生量による
活性比較(照射光波長域 400~530nm)”] : 同リリースより

 ただし、酸化タングステン微粒子を原料とした本可視光型光触媒は、耐アルカリ性(洗剤等への耐久性)やコストに課題があり、今後さらなる検討が必要です。最終的には、より安価で安定な物質である酸化チタンを原料として、同レベルの可視光型光触媒の開発を目標としています。

2 窒素ドープ型酸化チタン:酸化チタンの結晶格子の中に少量の窒素イオンが添加されている物質のこと。窒素イオンが不純物準位を形成することで可視光を吸収することができ、近年では有望な可視光型光触媒として期待されていた。

3 界面電荷移動:触媒表面上において、酸化チタンや酸化タングステンから担持した金属へ電子が移動すること。

4 多電子還元:白金や銅イオンが光誘起電子のアクセプター(電子を受け取ることが出来る物質)となり、多電子を貯蔵し、効率的に還元反応を行うこと。

3.可視光型光触媒の製造面について

昭和電工グループ 昭和タイタニウム株式会社(富山県)にて、パイロット設備を設置し、今回開発した酸化タングステン光触媒の量産化を可能にする体制を整えました。既に数kgオーダーのサンプルを作成し、プロジェクト参画企業による製品形態での性能評価を始めるところです。今後、窒素ドープ型酸化チタンと同等程度の価格での販売を目指しています。

4.新規光触媒製品の開発について

本プロジェクトでは、パナソニック電工株式会社(大阪府)が、東京大学駒場リサーチキャンパス内に実証住宅を建設し、光触媒製品の効果の検証を行っています。 4月を目処に、プロジェクト参画各社が、今回開発した可視光型光触媒を用いた部材サンプルを本実証住宅に設置し、光触媒効果を実感できる光触媒活性の目標値を明確にします。同時に、酸化タングステンを原料とした場合の課題の抽出と、それら課題を回避できる用途展開について検討します。

本プロジェクトは、産学官が連携して材料開発から製品開発まで一体となって推進すると共に、マーケティング担当メンバーまで参画して、将来の市場をにらんだ事業化を目指しています。また、プロジェクト内で光触媒機能の評価方法の標準化活動(JIS化・ISO化)も行い、光触媒製品の信頼性向上にも努めて参ります。
.......... "

関連記事
昭和電工、性能10倍の光触媒量産へ 有害化学物質を分解-----NIKKEI NET,2009/1/28

可視光で10倍高性能の光触媒=空気清浄機や内装に応用へ-量産化に成功-----時事ドットコム、2009/01/28

参考
Wikipedia : 光触媒

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2009/01/29

家庭用燃料電池エネファーム、東京ガス、大阪ガスなど6社により販売開始

東京ガス、大阪ガス、新日本石油などは、家庭用燃料電池エネファームの販売を今年度から開始すると発表しました。

プレスリリース / 東京ガス、大阪ガス、東邦ガス、西部ガス、新日本石油、アストモスエネルギー、平成21年1月28日
家庭用燃料電池「エネファーム」の販売開始および普及に向けた共同宣言について
Enefarm
-----image(”製品外観”) : 同リリースより

" .....
本日、6社はエネファームの販売開始にあたり、共同メッセージ「エネファームで環境立国ニッポンへ」を掲げ、各社社長による共同宣言を行い、今後の普及促進活動を進めてまいります。このメッセージには、エネファームが低炭素社会を実現する柱として普及し、日本が環境立国として世界をリードする存在となることへの思いを込めております。
 6社はこのメッセージの下、一丸となって、エネファームが将来の日本における住宅でのスタンダードになることを目指してまいります。

 今後、6社は、国の見通しである2030年における累計250万台の普及※1に向け取り組みを進め、地球環境問題の改善に貢献してまいります。
※1: 長期エネルギー需給見通しの家庭用燃料電池を含めた家庭用コージェネレーションシステムの普及台数
 なお、家庭用燃料電池は、家庭部門における温暖化対策の切り札として期待されており、1990年代からメーカー各社やエネルギー事業者が研究開発に取り組んでまいりました。また、2002年度から国、メーカー各社、エネルギー事業者による実証研究が進められ、2005年度からは国による定置用燃料電池大規模実証事業が実施され、多くのご家庭でエネファームが稼動※2しております。
 エネファームは自宅で発電し、その際に発生する熱をお湯として利用することで、一次エネルギー利用効率を70~80%※3と高めております。大規模実証事業における実使用環境下においても高い省エネルギー、省CO2効果を発揮することが確認※4されており、CO2削減に向け我が国が今後重点的に取り組むべき21の技術を選定した「Cool Earth-エネルギー革新技術計画※5」の一つにも選定され、今後の普及が期待されております。
※2: 2008年度末までに3,307台設置・稼動予定。
※3: 出典「財団法人新エネルギー財団『わが家のハッピープロジェクト』」
※4: CO2削減量(対従来システム比)1,160kg/年(平成18年度設置分実績値)。これは、約2,150m2の森林が吸収する量に相当。出典「財団法人新エネルギー財団『わが家のハッピープロジェクト』」
※5: 世界全体の温室効果ガス排出量を現状に比して2050年までに半減する長期目標を実現するために、経済産業省が発表した我が国が取り組むべき21の革新的技術開発
......... "

関連
東京ガス : エネファーム スペシャルサイト

コメント
 「エネファームの導入にあたっては、国による補助金が検討されています。詳細がわかりましたらご紹介いたします。」と上のスペシャルサイトに広報されていました。家庭用燃料電池、現在までどのていど普及しているのでしょうか? さらに、太陽光発電との組み合わせも紹介されています。電気、ガス(熱)、そして将来普及するエコカーも含めて、より高い自給率でエネルギーをマネージメントする時代がより多様な選択肢の中で実現するといいですね。(t_t)

関連エントリー

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2009/01/28

カリフォルニア州が高速鉄道建設計画を推進

 環境を意識した開発を推し進めようとしているカリフォルニア州では、車や太陽光発電の家、施設の建設を推し進めています。ブッシュ政権下でも気候変動問題を強く意識した動きをアピールしてきた同州で、高速鉄道網建設の端緒になる鉄道建設に財政的な裏づけが昨年の11月にとれたことで、高速鉄道建設事業が開始されようとしています。

クリッピング / AFP BB News,2008年11月07日
米加州の高速鉄道計画、住民投票で州債発行が決定 事業開始へ

" 米カリフォルニア(California)州で今週、高速鉄道事業を開始するための州債発行の是非を問う住民投票が実施され、52%の賛成で採択された。カリフォルニア州高速鉄道当局が4日、公式サイト上で発表した。今後当局は、日本や欧州の技術協力を得て事業計画を進めていくとみられる。 "
-----

関連
California High-Speed Rail Authority
Cahighspeedtrain
-----image : California High-Speed Rail Authorityサイト

プレスリリース / State of California,12/11/2008
Governor Schwarzenegger Announces $103 Million Prop 1B Allocation for Transportation Infrastructure

California High-Speed Trains (4-minute)

(NC3D,2007年05月09日)

Plan for high-speed rail system released-----SF Gate,November 8, 2008

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2009/01/27

アメリカの気候変動への対応、情報が変わった!?

 オバマ大統領が就任して1週間で、アメリカ発の気候変動に関する情報をめぐる情勢が劇的に変化した。最初に目についたのは、16日のこのリリース。アメリカにおける海面上昇について、USGSとNOAAのリポートの発表だった。このリポートは、リポートで784ページにおよぶ大冊なので、表紙をながめたくらいの状態だったし、就任前なので、ほかの動きを見るのに追われて、同時に発表された情報とサイトの変化を見逃した。

プレスリリース / EPA,01/16/2009
Coastal Zones and Sea Level RiseSea Level Rise MapsSea Level Rise Reports
Coastal Sensitivity to Sea-level Rise: A Focus on the Mid-Atlantic Region

" The U.S. Environmental Protection Agency (EPA), in collaboration with the U.S. Geological Survey (USGS) and the National Oceanic and Atmospheric Administration (NOAA), has released a report that discusses the impacts of sea-level rise on the physical characteristics of the coast, on coastal communities, and the habitats that depend on them. The report, Coastal Sensitivity to Sea-level Rise: A Focus on the Mid-Atlantic Region examines multiple opportunities for governments and coastal communities to plan for and adapt to rising sea levels.
.......... "
Sap41finalcover200-----image : ”Coastal Sensitivity to Sea-Level Rise: A Focus on the Mid-Atlantic Region
Final Report, Synthesis and Assessment Product 4.1
”カバー
----------

 そして、上のリリースと同時に発表された内容と、同時に急速に充実したのが、Climate Change Science Programだ。

Climate Change Science Program
Climatescience11a
-----Climate Change - U.S. Climate Policy Climate Change Science Program

 上記サイトで同時に発表されたリポートは、いずれもアメリカが気候変動問題に科学的なアプローチで望む姿勢を明らかにしている。今後、アメリカ独自の適応策も発表されるようなので、急速に過去の気候変動に関する情報の整理が進んでいます。
 すでに発表されている気候変動、再生可能エネルギーなどのさまざまな政策を強化する形でEPA(アメリカ環境保護局)やDOE(エネルギー省)などが動くことは間違いなさそうです。アメリカの科学、教育の変化も始まりそうです。(t_t)

関連サイト
US Global Change Research Program
Usgcrplogo2
 / News
/ US Global Change Research Program : Climate Change Impacts on the United States
Nacclogo3
 
/ Overview Report
Overview2000rpt-----image : ”Climate Change Impacts on the United States”カバー--National Research Council, 2004

参考記事
First 100 Days: Obama’s first climate change target-----Reuters,January 22nd, 2009

" Mary D. Nichols is Chairman of the California Air Resources Board, the lead agency for implementing California’s landmark climate change law, the Global Warming Solutions Act of 2006. The views expressed are her own. "

関連エントリー / ソフトエネルギー、2009/01/15

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2009/01/26

OurPlanet-TV 映像制作ワークショップ実践編『D.I.Yビデオのアトリエ』4月開講

 ビデオで情報発信ということにチャレンジする必要がでてきて、いろいろと方法を調べていたら、4月開講の映像制作ワークショップ実践編『D.I.Yビデオのアトリエ』が開けれることを知りました。しな研で作ろうとしているのは、1分少々のさまざまな関連団体の動きを伝えるビデオクリップなので、こんなに本格的な取り組みでなくてもいいので、、、それに暇がないので参加できません、、、。でもすごくいい企画なので紹介させていただきます。

映像制作ワークショップ実践編『D.I.Yビデオのアトリエ』がスタートします!-----OurPlanet-TV、2009年01月22日

イベント案内 2009年4月~2010年2月※上映会含む全13回 映像制作ワークショップ「D.I.Y ビデオのアトリエ」
-----イベント案内より-----
Diy

" ここ数年ドキュメンタリーの世界では、あらゆる年代の人が小さなビデオカメラで身近なテーマを撮影し、作品を完成させるということが増えてきています。一方で、伝えたいテーマがあり、撮影・編集の技術があっても、1人きりで最後まで完成させることは難しいことです。
OurPlanet-TVでは2009年4月から実践編『D.I.Yビデオのアトリエ』を開講します。ビデオカメラや編集ソフトに触ったことのある方を対象に、約10ヶ月をかけてひとつの作品を完成させることを目標とします。

このコースではファシリテーターに映画監督の土屋豊氏を迎え、暗礁に乗り上げてしまうようなときも、皆で支えあいながら作品を最後まで完成させることを目的としています。
 映像制作ワークショップ実践編実践篇概要
コース名 D.I.Y ビデオのアトリエ
期 間 2009年4月~2010年2月
場 所 メディアカフェ(千代田区猿楽町2-2-3 NSビル202)
対 象 編集ソフトやビデオカメラを触ったことがある方
※ 事前に受講の相談を受け付けます。お気軽にお問い合わせください。
※ 企画がある方には、申し込み時に企画を送っていただきます。
日 程
①4月11日(土) オリエンテーション
②4月25日(土) 企画の意図
③5月9日(土) ドキュメンタリーの撮影方法
④5月23日(土) ドキュメンタリーの現場から(1)
⑤6月13日(土) 制作過程のディスカッション
⑥6月27日(土) 制作過程のディスカッション
⑦7月11日(土) ドキュメンタリーの現場から(2)
⑧7月25日(土) 制作過程のディスカッション
⑨9月12日(土) 映画編集のテクニック
⑩10月17日(土) 制作過程のディスカッション
⑪11月14日(土) 制作過程のディスカッション
⑫12月12日(土) 試写会
・ 2010年2月劇場にて上映会
※いずれの回も13:00~16:00
定 員 10人(定員になり次第締め切ります)
受講料 会員120,000円/一般130,000円(機材の貸出し有り)
※ 早割り 5000円引き(2009年2月末日までに申し込みをされた方)

 ※完成作品は劇場での上映会を予定しており、優れた作品は配給会社に働きかけていきます。

ファシリテーター 土屋 豊(映画監督/プロデューサー)
監督「新しい神様」「PEEP TV SHOW」ほか/ プロデュース 「遭難フリーター」ほか
※その他現役の映画制作者などのゲスト講師あり

備考
※参加費の分割払いをご希望の方はご相談下さい。

お申込み方法
専用のメールフォームにてお申込みください。

お問い合わせ
略 
.......... "

 詳細、お問い合わせは、イベント案内をご覧ください。

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2009/01/23

米国気候行動パートナーシップ 地球温暖化対策の法的枠組を提言 / クリッピング EICネット

" 米国気候行動パートナーシップ(USCAP)は、1月15日、地球温暖化対策の法的な枠組を示す提言「立法活動のための青写真」を公表した。 .......... 今回の提言では、拘束力のある、経済全体をカバーする地球温暖化防止プログラムが必要だとして、2005年を基準年とし、温室効果ガス排出量を2012年までにその97~102%、2020年までに80~86%、2030年までに58%、2050年までに20%とする目標を盛り込むよう訴えた。 .......... "
-----EICニュース、2009.01.15より

関連
プレスリリース / United States Climate Action Partnership
http://www.us-cap.org/ / January 15, 2009 Business and Environmental Leaders Release Landmark Blueprint for Climate Protection Legislation(pdf)

" .........
Highlights from the Blueprint include:
. Requiring an 80 percent emissions reduction below 2005 levels by 2050: National
climate legislation should include aggressive emission reduction targets that can be
achieved at manageable costs to the economy. The targets and timetables in the
Blueprint are consistent with the schedule proposed by President-elect Obama.
. Allowing the ample use of offsets to manage program costs: Offsets should be used
to help meet compliance obligations and should be environmentally additional, verifiable,
permanent, measurable, and enforceable. Other cost containment measures to limit
price spikes and volatility are detailed in the Blueprint.
. Using the value of emissions allowances to protect consumers and businesses
while advancing climate program goals: USCAP believes the distribution of
allowance value should facilitate the transition to a low-carbon economy for consumers
and businesses, provide capital to support new low- and zero-GHG-emitting
technologies, and address the need for humans and the environment to adapt to climate
change. A significant portion of allowances should be initially distributed to capped
entities and particularly disadvantaged economic sectors. The Blueprint identifies
principles to guide the fair and equitable allocation of allowance value to mitigate costs
to consumers and impacted sectors of the economy.
. Creating incentives for technology development and deployment: In addition to
outlining the design and function of a cap-and-trade system, the Blueprint details
complementary measures for coal, technology transformation, transportation, and
buildings and energy efficiency that are needed to facilitate rapid technology
transformation and to ensure that actual reductions in emissions occur across the
economy. These measures are presented as necessary components of the cap-andtrade
recommendations.
.......... "

/ USCAP Blueprint for Legislative Action
Uscapblueprint-----image : USCAP Blueprint for Legislative Action(pdf-970K)表紙

The USCAP Blueprint for Legislative Action-----World Resources Institute,January 15, 2009

コメント
 アメリカが気候変動枠組み条約の舞台に戻ってくる? まあ、そのあたりは今年のなかばから後半にかけて本格化する国際会議をみればわかるので、今はよしとして。大統領が変わりこうまで雰囲気が変わってしまうアメリカという国の可能性と怖さを目の当たりにした大統領の交代劇という現時点の様子について、若干みていきたいと思います。

 ちょうど1年前に、USCAPがブッシュ前大統領に出した要望書をご覧ください。

United States Climate Action Partnership : Background Materials / Letter to the President(January 22, 2007) / Our Solutions-Based Report: A Call for Action (PDF - 1.18 MB)

 内容は、二酸化炭素削減枠として2050年に60-80%の削減をあげ、それまでの指標年までの具体的なターゲットと解決案を提案しています。結局、人気最後の年もブッシュ政権は、小指ひとつ動かさずそのままスルーした形でオバマ政権に振った形です。後世歴史かブッシュさんの伝記でこのあたりの政策的な欠落の事情を是非知りたいものです。
 そして、今オバマさんに同様の要望書が出されたわけです。すでに、積極的に情報を分析し、今後の国際会議に備えているでしょう。(t_t)

関連エントリー

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2009/01/22

NEDOが自動運転・隊列走行のITS(Intelligent Transport Systems)研究開発を開始

 車がより高い情報と総合的な制御の可能性を高めることで、何が得られるだろうか? NEDOは、運輸部門のエネルギー・環境対策として、省エネルギー効果の高いITSの実証研究を行うと発表しました。
 車のエコで安全な運転のために、自分で運転する部分と他律運転の融合がどのように可能なのか? などの実証研究を行うということです。
 さらに、一般道路では、個々に走行していたトラックが高速道路に入ると自動運転モードになり、隊列走行となる。目的は、空気抵抗の減少、自動化された安全な省エネ運転などの隊列を組んでの走行を可能にする技術の開発ということです。

プレスリリース / 新エネルギー・産業技術総合開発機構、平成21年1月16日
自動運転・隊列走行の研究開発を開始
Img01
-----image(”自動運転・隊列走行の主要技術”) : 上記リリースより

" ITを活用した「世界一やさしいクルマ社会」を目指して
NEDO技術開発機構は、運輸部門のエネルギー・環境対策として、省エネルギー効果の高いITS※1の実用化を促進するため、2008年度よりエネルギーITS推進プロジェクトを開始しました。今後5年間で、自動運転・隊列走行の要素技術確立と、国際的に信頼されるCO2削減効果評価方法の確立を目指します。
 なお、2010年度および2012年度には、自動運転・隊列走行の走行実験を行います(2010年度に実施する隊列走行の走行実験は、新東名※2の未供用区間で行う予定です)。

1.研究開発の背景
 我が国から排出される二酸化炭素の約20%は自動車から排出されており、自動車交通における省エネルギー対策がますます重要な課題となっています。
..........

2. 研究開発の概要
NEDO技術開発機構は、運輸部門のエネルギー・環境対策として、省エネルギー効果の高いITSの実用化を促進するため、2008年度より「エネルギーITS推進事業」を開始しました。2012年度までの5年間で、以下の研究開発を実施します。
協調走行(自動運転)に向けた研究開発
車両や道路環境などが同一の条件で走行しても、アクセルワークや変速などの運転操作次第で20%以上の燃費改善がみられるため、エコドライブが推奨されています。また、大型車の高速走行ではエネルギー消費の4割以上が空気抵抗であり、複数車両を機械連結し、中間車両の走行エネルギーを大幅低減した機械連結車が、豪州や米国ですでに実用化されています。
一方、我が国では、将来構想として渋滞解消(=CO2排出量低減)に効果が出る交通容量の拡大のため、超小型車両の協調走行による車群走行等も従来から提案されています。
本研究開発では、鳥や魚の群れのようにお互いに協調しながら高密度で走行するクルマ社会を将来像として見据えた上で、エネルギー消費低減のための自動運転・隊列走行の技術開発を行います。2010年度には自動運転・隊列走行のプロトタイプ実験車で走行実験を行い、基本技術の機能・性能を確認します(隊列走行の走行実験は、新東名の未供用区間で行う予定です)。また、2012年度には安全性や信頼性・性能の向上を図った実験車で公開実証実験を実施します。
自動運転システム
安全性向上とCO2大幅削減の両立を目指した次世代自動車交通システムを実現するための自動運転技術を開発します。他の車や歩行者が混在する一般道路で、障害物を避けながら自律的に走行すると共に、エコドライブの自動化や最適経路誘導による省エネ走行を可能とします。
隊列走行システム
高効率な幹線物流システムを実現する自動隊列走行技術を開発します。車間距離を詰めることによる空気抵抗の低減やエコドライブの自動化等により、省エネ走行を可能とします。先頭車両のみドライバを乗車させ、電子的に接続した3台連結の隊列走行を実現します。


自動運転・隊列走行の主要技術

<主要技術の概要>
走行制御技術:
走行位置情報および3次元道路地図を利用して、エンジン出力、ブレーキおよびハンドルを高精度に制御するための技術を開発します。
走行環境認識技術:
道路白線・車両・歩行者等を認識するアルゴリズムと、自車両から対象物までの距離・方位を高精度に検出する技術を開発します。
位置認識技術:
路側構造物を含む3次元道路地図、GPS等による走行位置および走行すべき軌跡生成等の技術を開発します。
車間通信技術:
車両制御情報や隊列管理情報等を車両間で情報交換するための、信頼性の高い通信技術を開発します。
省エネ運転制御技術:
優秀なエコドライバをモデル化した運転制御アルゴリズムと、CO2排出量が最小となる経路の生成アルゴリズムを開発します。
..........

1 ITS(Intelligent Transport Systems:高度道路交通システム)
2 新東名: 中日本高速道路(株)が建設中の第二東名高速道路 "

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2009/01/21

ローソンが電気自動車の実用実験をスタート

 買い物客がコンビニで寸チャージ。そんな利用形態も想定しながら、ローソンが店舗巡回車に電気自動車を利用しての実用実験をスタートさせたそうです。

プレスリリース / ローソン、2009年01月09日
“業界初” 店舗巡回車をエコカーに! 電気自動車の実用実験をスタート
News_1568_1
-----image(”【車輌イメージ】三菱自動車 『i MiEV』”) : 同リリースより

" 株式会社ローソン(本社:東京都品川区)は、1月12日(月)から東京都内で電気自動車の業務使用の実験を開始いたします。今回の実験では、三菱自動車製の電気自動車『i MiEV』1台をスーパーバイザー(店舗経営指導員)の店舗巡回車として使用し、走行性能や充電時間などを確認します。この実験を通じて蓄積される様々なデータとノウハウを活かし、今夏には電気自動車の本格的な導入を予定しています。導入に向けての実験は、コンビニエンスストアで初めての取り組みとなります。

 ローソンは「地球と人にやさしい」を基本理念として、環境保全に向けた様々な取り組みを行ってまいりました。現在使用している店舗巡回車などの業務用社有車は、約1600台のうち8割ほどがハイブリッド車やアイドリング自動ストップ車です。今後は電気自動車に切りかえ、更なる環境保全を目指していきます。また、充電設備等のインフラ整備についても検討を進め、電気自動車の普及促進に努めてまいります。

【実験の概要】
・ 実験期間:2009年1月12日(月)~ 2009年3月10日(火)
・ 配備先:ローソン江東地区事務所 (東京都江東区南砂2-37-1) "

参考エントリー
エコカー、電気自動車、国内各社が実用化目前。いまの金融危機下でもグリーンは、元気?-----GreenPost -Heuristic Life -,2009/1/7

-----Google GreenPostサイト横断検索 : 電気自動車-----

コメント
 電気自動車の導入環境は、いつどのようにそろっていくのだろうか? 夜間電力を使えば、ガソリンの9分の一、昼間でも三分の一とサイトに書かれていました。昨年の洞爺湖サミット時にテスト走行された方のリポートでも、実際にそれほどメーカーの発表内容と変わらない結果がでていますので、充電スタンドなどのインフラが整備されれば、普及のための環境がいっきに加速する可能性があります。充電スタンドは、ガソリンスタンドとことなり専用コンセントを設置するだけですから、人が集まる駐車場であれば、どこでもいいことになります。設置場所のアイディアも、電気自動車の普及とビジネスチャンスを広げる上で大きなポイントとなりそうです。(t_t)

参考

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2009/01/20

世界経済フォーラム、 Global Risk 2009を公開

 水、食料、環境、気候変動、エネルギー、地震など各国、各地域におけるリスクはさまざまです。それらを世界経済との関係において分析し、世界レベルの報告書としてまとめた”The World Economic Forum’s new Global Risks 2009”が公開されています。

プレスリリース / World Economic Forum,
New report identifies hard landing for China, collapse in asset prices, gaps in global governance and climate change as key risks ahead

" A report released today by the World Economic Forum warns of challenging risks to the global economy in 2009.

Global Risks 2009 identifies deteriorating fiscal positions, a hard landing in China, a collapse in asset prices, gaps in global governance and issues relating to natural resources and climate as the pivotal risks facing the world this year.
.......... "

World Economic Forum : Global Risk Network
Globalrisk2009cover-----image : Global Risks 2009カバー

関連記事
中国失速など5大リスク 世界経済フォーラム報告書-----Fuji Sankei Business i.,2009/1/13

リスク社会-----エコビレッジへの旅、2009年1月14日

コメント
 世界経済にとってのリスクとして、世界経済フォーラム(WEF)があげたのが、資産の価値の崩壊や企業の財務状況など2008年末からの経済危機を受けたもの、さらには慢性病、エネルギー、気候変動など、現時点でだれにでも容易に想像できる項目がならぶ、、、、。
 さらに、このWEFのサイトで”initiatives”に並んだ項目から興味のあるテーマを選ぶとさまざまな世界的な概観や地域ごとの問題やテーマが見えてきます。

Initiatives
 たとえば
 / Hunger
/ Climate Change

 などなど、、、しかし、今回の発表Global Risk 2009を読んでいて感じた、日本における最大のリスク要因とはなんだろうか? という答えが見えてこない。もちろん”未曾有”の経済危機、気候変動、エネルギー、食料など日本にも大きなリスク要因があります。しかし、Global Risk 2009でJapanを検索してひっかかってきたのは、それらではなかった。

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2009/01/19

環境相、地球温暖化対策と雇用創出を両立させる「日本版グリーン・ニューディール」構想についての意見を広く国民から募集すると発表

 20日に誕生するオバマ米大統領の政権運用のひとつの柱に、景気浮揚策としての、気候変動とエネルギー問題に関する取り組みがあり、世界的に注目を集めています。しなやかな技術研究会としても日本への影響が大きいアメリカの動きだけに、最大の関心をもって経緯をながめています。
 そんな流れに日本も独自の風土と国民の暮らしを変えるオルターナティブな方向性を生むエネルギーと環境の分野における、施策と事業の多面的、総括的な展開を期待したいものです。そんな中で日本政府が「日本版グリーン・ニューディール」を口にしイメージした発言を口にすることは、本来は大歓迎のはずなのですが、、、、日本の今の政治的な状況と麻生政権の腰のなさ(状況、政策とも)を考えると、麻生さんの果たす役割は、日本の政治においても新しい政権でこの20日を迎えるお膳立てをすることだったと強く思っているので、ただ残念なことです。
 ただ、意見を募集ということであれば、多くの人が関心を示し、意見を出すことが必要だと思います。めげずに、考えたいと思っています。

プレスリリース / 環境省、2009/1/16
Matb
-----image : 同リリースより
緑の経済と社会の変革(日本版グリーン・ニュー・ディール)関するアイデア・ご意見の募集について

" 「我が国が強みを持つ環境・エネルギー技術には新たな需要と雇用を生む力がある。」
 昨年9月の所信表明演説において麻生総理が発言されたように、我が国が最先端の技術を持つ環境対策には大きな経済効果や雇用効果が潜在的に存在していると期待されています。また、そのような環境保全と経済発展を結びつけ両立させることは、持続可能な社会を構築していく上でも極めて重要です。
 このような考えから、斉藤環境大臣は、環境対策を通じて景気回復・雇用創出と地球温暖化など環境問題の解決を同時に実現するべく、「緑の経済と社会の変革」の作成を本年1月6日に提案しました。
 環境省では、各省庁とも連携しつつ、有識者の方々そして国民の皆様からも幅広くアイデアを頂きながら具体案を作成していきます。
 この「緑の経済と社会の変革」を通じて、我が国が諸外国に先駆けて不況を克服し、低炭素社会・循環型社会・自然共生社会のモデルとなるような社会を示したいと考えています。

緑の経済と社会の変革構想(クリックするとPDFが開きます[523KB])
..........
諸外国の動き
 潘基文国際連合事務総長は昨年12月のCOP14(国連気候変動枠組条約第14回締約国会議)において「経済危機が拡大する今、緑の成長が数百万人の雇用を創出する」と発言しました。
 オバマ次期アメリカ大統領も、自らの政権構想の中で「グリーンジョブ」と題し、再生可能エネルギー等への投資を通じた雇用創出を提示しました。
 その他にもドイツ、フランス、イギリス、韓国、中国など多くの国において、世界同時金融危機に伴う経済不況から脱却するため、環境対策・エネルギー対策を景気対策・雇用対策の柱と位置付けたいわゆる「グリーン・ニュー・ディール」として、同様の検討・提案が行われています。

アイデア・ご意見の募集
 環境保全を通じて景気浮揚や雇用創出が期待できるアイデア・御意見を広く募集いたします。お寄せいただいたアイデア・ご意見は、「緑の経済と社会の変革」の検討に当たって随時参考にさせていただきます。

募集期間:
平成21年2月16日(月)まで
募集方法:
電子メールにより募集します。詳しくは、以下の要領をご覧下さい。
電子メール本文に、以下の記載項目について日本語で記載してください。[5]アイデア・ご意見については、電子ファイル(Word、又は一太郎)にて作成することも可能です。参考資料がある場合は、電子ファイル(Word、PowerPoint、PDF、一太郎のいずれか)を添付してください。
なお、URLへのリンクによるアイデア・ご意見は受理しかねますのでご遠慮下さい。

<記載項目>
[1]タイトル
[2]お名前
[3]ご職業
[4]連絡先
[5]アイデア・ご意見
以下の電子メールアドレスに、で作成した電子メール本文及び電子ファイル(ある場合のみ)を総容量2MB以内で送信してください。
アドレス:略

 なお、提案1件につき送付できる電子メールは1件とさせていただきます。複数回に分けて電子メールを送付することはご遠慮下さい。

その他・注意事項
○お寄せいただいた電子メールの情報については、募集目的以外には使用しません。
○お寄せいただいたアイデア・ご意見に対する個別の問い合わせはご遠慮下さい。
○お寄せいただいたアイデア・ご意見について環境省からご連絡を差し上げる場合がございますので、予めご了承下さい。
○募集の主旨以外のアイデア・ご意見についてはご遠慮下さい。なお、MOEメールでは、常時、皆様からの様々なご意見等を承っております。
担当部署
環境省大臣官房政策評価広報課 "
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関連記事
「日本版グリーン・ニューディール」の意見募集-----MSN産経ニュース、2009.1.16

景気対策、環境に活路=米新政権に集まる期待-スピード感欠く日本-----時事ドットコム、2009/1/17

環境関連市場、100兆円に拡大 環境相表明、220万人の雇用確保-----NIKKEI NET,2009/1/6

コメント
 雇用景気対策としての、日本の農業と国土と風土環境の保全は、以前から口にされていたが、施策的にはまったくかえりみられてこなかった分野です。イギリスのように、農と環境の行政的な管轄の統合も必要なので、それこそ強い政治力が求められます。
 その上で、すでに再生可能エネルギーや環境を意識した地域づくりにまい進している地域や人々がいます。その成功からまなぶことができ、かつ地域の独自性を生かした挑戦と調整を可能にする環境トップランナー自治体を奨励するような施策がほしいです。ただ、緊急雇用対策としての農業があるていどの関心を集めても、永続性のある暮らしのヴィジョン作りを農をめざす人が自ら作れるように、専業から兼業、さらには自給自足派までふくめた多様な人材を地方に定住かつ、魅力的な地域づくりにいかせるようなシステムを作る必要があります。となると、国づくりの根幹にも触れることになり、それこそ次代の日本という国がどんなふうになってほしいか、議論を高めていく必要があります。そうした役割は、現在の政府と官僚が担うことができない分野でもあるので、逆に想像力のある自治体においては、可能性のある分野でもあります。

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2009/01/16

交通分野における地球環境・エネルギーに関する大臣会合 (MEET)開催中

 交通分野における地球環境・エネルギーに関する大臣会合 (MEET)開催中ということで国土交通省のホームページにいってみました。

国土交通省 : 交通分野における地球環境・エネルギーに関する大臣会合 (MEET)
/ 関連データー集
2006co2_transport
-----image[”世界の分野別CO2排出割合(2006年)、世界の国別CO2排出割合(2006年)”] : 上記ページキャプチャー画像。
 (MEET: Ministerial Conference on Global Environment and Energy in Transport

 ニュースなど、適宜の情報がなくがっかり、他に何かあるかと探してみたのですが、みつかりません。

 「交通分野は、世界のCO2排出量の23%を占めており、今後も増加することが見込まれています。」(*

 交通分野における気候変動・エネルギー分野といえば重要な環境・エネルギー技術を推進しようとする国にとって重要な会議だと思ってみてみたのですが、、、、
 残念です。あとはあと出のリポートに期待するしかありませんか、、、
 場所をあけておきます。

関連情報
・空けてある

International Transport Forum : Key Transport and Greenhouse Gas Indicators: Information by CountryITF加盟国別交通CO2排出データ(英語)

International Transport Forum : Key Transport and Greenhouse Gas Indicators:Infrastructure Investment and MaintenanceITF 交通関係統計データ(英語)

関連記事
交通分野のCO2削減を議論=担当大臣会合始まる-東京-----時事ドットコム、2009/01/15

コメント続き
 この会議について、英語でも検索してみたけど、ほとんど開催の事実以外の情報はないようです。21各国の交通相があつまっても、この程度の注目なのですね。それとも、開催地の主導がまったく期待されていないのか、、、、。ふーん、なんか納得できない。(t_t)

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2009/01/15

ホンダ新型インサイト、トヨタは新型プリウス、北米国際自動車ショーでお披露目

 年のはじめのモーターショー、2009北米国際自動車ショーでホンダ新型インサイト、トヨタは新型プリウスがお披露目されました。自動車産業は2009年も厳しい年にはなりそうですが、その先には待望のエコカーの時代が待っているかもしれません。

プレスリリース / ホンダ、2009年1月12日
2009年北米国際自動車ショーで新型「インサイト」を世界初披露
4090112
-----image[”インサイト(北米仕様)”] : リリースより

" .....
新型インサイトは、1.3LのエンジンをモーターでアシストするHonda独創の軽量・コンパクトなハイブリッドシステムを採用し、コスト効率を高め、お求めやすい価格と低燃費※1を実現。燃料電池車のFCXクラリティを踏襲した先進の空力デザインを採用し、低重心で実用的な5人乗りの室内を備えるとともに、ハイブリッド車ならではの走る楽しさも提供する。
 また、新型インサイトには、より低燃費な運転を支援する新開発の「エコ・アシスト(エコロジカル・ドライブ・アシスト・システム)」※2を採用する。ハイブリッドシステムの核となるIMA(インテグレーテッド・モーター・アシスト)は、小型・軽量化を追求した新設計のモーターと、小型・軽量バッテリーを含むIPU(インテリジェントパワーユニット)からなり、車両の制動・減速時には運動エネルギーを回生し、加速時には必要に応じてアシストする。さらに、IPUを荷室下に収めたことで、低重心化と、使い勝手の良い荷室を実現した。

 この新型インサイトは、日本では2月5日(木)発表、2月6日(金)発売を予定している。

※1 米国EPA方式で、1ガロン当たり40マイル(一般道)/43マイル(高速道)
※2 新型インサイトに搭載される新開発の「エコロジカル・ドライブ・アシスト・システム」とは、エンジンやCVTの制御などに加え、燃費運転に役立つ情報をドライバーに提供することでより低燃費な運転を支援するシステム。エンジンとCVTを協調制御する「ECONモード」、メーターの色変化で燃費走行状況を表示する「コーチング機能」、燃費運転の採点をする「ティーチング機能-採点機能-」の3機能で構成されている "

プレスリリース / トヨタ、2009/01/13
TOYOTA、2009年北米国際自動車ショーに新型プリウスを出展
Nt09_003
-----image[”プリウス(北米仕様)”] : リリースより

" .....
3代目となる新型プリウスは、「圧倒的な環境性能」と「走る楽しさ」のより高いレベルでの両立を目指し、システム全体の90%以上を新開発した1.8Lガソリンエンジンにモーターとリダクションギヤを組み合わせたハイブリッドシステム「THS II*」を搭載。また、高い空力性能など車両全体でのエネルギー効率を向上させることで、世界最高レベルの燃費性能と2.4L車並の動力性能を実現している。
 さらに、「ソーラーベンチレーションシステム」や「リモートエアコンシステム」、「タッチトレーサーディスプレイ」など高い機能性を持つ先進装備を採用し、時代をリードするプリウス(ラテン語で“先駆け”)の名に相応しい革新的な進化を遂げている。

 新型プリウスは、本年5月中旬より日本を皮切りに、順次、世界各国・各地域での発売を予定している。

 なお、本モーターショーTOYOTAブースでは、新型プリウス以外に、小型EVコンセプト「FT-EV(Future Toyota - Electric Vehicle)」をはじめ、ヴェンヅァ、カムリハイブリッドやハイランダーハイブリッドなどを出展した。

* THS II : TOYOTA Hybrid System II
.....
燃費(mpg) comb.
50(ターゲット)
..... "

関連記事
ホンダ『新インサイト』搭乗レポート:低価格かつ世界初の「楽しめるハイブリッド」-----Wired Visio,2009年1月13日

【デトロイトモーターショー09】トヨタ プリウス 新型…ハイブリッドシステムが大幅進化-----Response,2009年1月14日

コメント

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2009/01/14

イベント 1/27 IGES地球環境セミナー2008 第2回地球温暖化の行方 - IGES白書を読む -

-----イベント案内より-----要事前申込(締切1/23)
Whitepaper2_l
-----image : 「IGES白書 「アジア太平洋の未来戦略: 気候政策と持続可能な開発の融合を目指して」 (2008年6月21日出版)」カバー(ダウンロード: 4.2MBへのリンクあり)

" 2013年以降の気候変動枠組みへの提案/REDD(途上国における森林減少・劣化からの温室効果ガス排出削減)
IGES地球環境セミナー第2回では、2008年6月に出版されたIGES白書からテーマを取り上げます。

第1部「2013年以降の気候変動枠組みへの提案:アジアの視点から」では、これまでIGESがアジアで行ってきた政策対話の結果を基に、2008年12月にポーランド・ポズナンで行われたCOP14での交渉の進捗状況も交えながら、将来枠組みについてIGES独自の提言を行います。

第2部「REDD(途上国における森林減少・劣化からの温室効果ガス排出削減):森林と人々の生活へのリスクと好機」では、新たな地球温暖化対策として注目されているREDDの取り組みについて、その仕組みを紹介するとともに課題及び今後の展開について考察します。
日時 2009年1月27日(火)14:00~16:15
会場 JICA 地球ひろば 3階講堂(東京都渋谷区広尾)
主催 財団法人 地球環境戦略研究機関(IGES)
定員 100人(先着順)
参加費 500円(IGES賛助会員は無料)
申込方法 オンラインフォームからお申込み下さい。
申込締切 2009年1月23日(金)
プログラム ※プログラムは都合により変更となる場合がございます。ご了承下さい。
14:00 開会
14:05-14:50 第1部:  2013年以降の気候変動枠組みへの提案:アジアの視点から
14:50-15:05 田村 堅太郎 (IGES気候政策プロジェクトサブマネージャー)
<質疑応答>
15:05-15:15 休憩
15:15-16:00 第2部:  REDD(途上国における森林減少・劣化からの温室効果ガス排出削減):森林と人々の生活へのリスクと好機
16:00-16:15ヘンリー・スケーブンス(IGES森林保全プロジェクトマネージャー)(逐次通訳)
<質疑応答>
16:15 閉会
お問い合わせ
財団法人地球環境戦略研究機関(IGES) "

詳細、お問い合わせは、イベント案内をご覧ください。

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2009/01/13

イベント 1/17 「日本ロケット・ストーブ普及協会」設立記念ワークショップ

-----イベント案内より-----
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-----image : ロケットストーブ(グローイング・ピース提供)

" ロケットストーブ製作ワークショップにご参加を!  2年前、共生庵に日本で初めてドラム缶と土とレンガで作る薪ストーブ「ロケットストーブ」が作られました。その面白さに引き込まれた私たちは、これまでいくつかの施行事例を重ねてきましたが、今後さらに沢山の人にこのストーブの可能性を伝えるため「日本ロケットストーブ普及協会」を立ち上げることになりました。 

 ロケットストーブの普及はもちろんのこと、日本の風土にあった改良型の研究開発や情報交換などの場にして行きたいと願っています。随時、ストーブのワークショップや土に関するワークショップなども行う予定です。 当日から 「日本ロケット・ストーブ普及協会」への
入会受付も始めます。 入会金2000円です。
 今回の設立記念ワークショップは、これまでの経験を元に、U字溝を利用したより簡単な「進化型ロケットストーブ」のワークショップです。皆さんのご参加お待ちしています。

 ロケットストーブの特徴 
 *燃焼効率が抜群によい。
 *比較的簡単に資材が入手できる。
 *手作りできる。
 *燃料は山からもってくる。
   (エネルギーの自給)
 *お尻から幸せがやってくる。
< ワークショップ 開 催 要 項  >
場 所:広島県三次市三和町羽出庭3022番地  
NPO法人 善菊会 坂田 尚也 宅
TEL (略)
日 時:2009年1月17日(土)   
9:00-15:00 雨天決行
参加費:3.500円
持ち物:昼食のための弁当
 ※作業の出来る服装、ゴム手袋、軍手、
  そして防寒対策をしっかり!
主 催:「日本ロケットストーブ普及協会」 (代表:荒川純太郎)
後 援:オーガニック生活学校・共生庵
■申込先:住所氏名をE-mailで下記へ
   (略)へ
    又は、下記のお問い合わせ先に
    ご連絡下さい。
■お問い合わせ:(略) 
        (略)
☆「日本ロケットストーブ普及協会」
事務局:広島県府中市僧殿町121-1
「日本ロケット・ストーブ普及協会」 "

 詳細、お問い合わせは、イベント案内をご覧ください。

コメント
 ロケットストーブは、手作り可能な高い効率の薪ストーブといわれています。現物はみたことはありませんが、アメリカで見た資料の中に、泥で作ったCob House作りの指南書があり、その中で見たことがあり、前から興味をもっていました。そのロケットストーブ作りのワークショップが開催されると、グローイング・ピースのさんから連絡が入りましたので、情報を掲載ます。(t_t)

追加情報
本「ロケットストーブ」 - ロケットストーブマニュアル本- ROCKET STOVES TO HEAT COB BILDINGS日本語版-----しなやかな技術研究会、2010/01/07

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2009/01/09

Countdown To Copenhagen COP15 コペンハーゲンへの道 / おすすめサイト

 今年末の国連のCOP15(気候変動枠組み条約締約国)会議までのカウントダウン時計が関連サイトに掲載されました。京都議定書以降の国際的な合意形成のための重要なタイムテーブルが動きはじめました。


United Nations Framework Convention on Climate Change
Coundowntocop15
-----image : 上記サイトキャプチャー画像






*同サイトからshockwaveバナーもダウンロードできます。

コメント
 話し合い、進行ともに低調に終わったポーランドのCOP14では、新たな数値目標を話合うことすらむずかしい状況だった。
京都議定書に定めのない2013年以降の国際的な温暖化対策の体制を決めるためには、今年半ばまでに原案が示されるということです。気候変動問題にブッシュ体制とは一線を画し”そうな”オバマ新大統領の手腕も半ばくらいまでには具体的なことがわかってくるでしょう。前半から、注目される動きです。
COP15の開催される環境大国デンマークのサイトもすでに動き初めています。(t_t)

COP15 Copnehagen 2009 / News
Cop15site2
-----image : 上記サイトキャプチャー画像

参考

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2009/01/08

GSユアサとHondaリチウムイオン電池で合弁会社を設立

 GSユアサとHondaリチウムイオン電池で合弁会社を設立すると2008年の12月に両社が発表した。経済不況、原油安で新年を明けたが、中東情勢の悪化などで、すでに原油は上がり始めてしまった。正月のドライブは、本当に財布が楽だったが、こうした状況も変わってしまうのかと思うと正直残念です。エコカーは、不況に苦しむ自動車各社にとっては、”次”を狙うために不可欠な投資をせまります。リチウムイオン電池もそうした重要なキープロダクツのひとつです。世界の自動車メーカーと蓄電池メーカーが力をあわせて開発にしのぎをけずっています。

プレスリリース / Honda,2008年12月17日
リチウムイオン電池の製造・販売・研究開発合弁会社設立 GSユアサとHondaが本日基本合意

" 株式会社 ジーエス・ユアサ コーポレーション(社長:依田 誠、本社:京都市南区 以下、GSユアサ)と本田技研工業株式会社(社長:福井 威夫、本社:東京都港区 以下、Honda)は、ハイブリッド車用を中心とした高性能リチウムイオン電池の製造・販売、および研究開発を行う合弁会社設立を目的として、本日基本合意を締結いたしました。今後、2009年春ごろの新会社の設立を目指し、具体的な協議を開始いたします。

 出資比率はGSユアサ 51%、Honda 49%とする予定です。本社は京都市南区、工場はGSユアサの長田野事業所(京都府福知山市)内に新設する予定です。

 ハイブリッド車は、CO2低減の観点から、有効な環境対応技術として、今後本格的な普及段階に入ることが予想されます。リチウムイオン電池は、ニッケル水素電池よりもエネルギー密度や出力密度が大きく、今後ハイブリッド車用電池として需要が拡大することが見込まれています。今回リチウムイオン電池の製造・販売・研究開発において、GSユアサとHondaが技術力やノウハウを結集することで、さらなる性能向上や小型軽量化につなげ、ハイブリッド車の普及促進に最大のシナジー効果を発揮できると判断いたしました。

 新会社が製造する電池は、GSユアサが開発したリチウムイオン電池「EH6」をベースに、構造や電極材料などを見直すことによって、次世代のハイブリッド車に最適な性能を実現する予定です。 "
-----

関連
GSユアサ

New Honda Insight Hybrid Concept Vehicle in Action

(Honda,2008年10月02日)

コメント
 GSユアサのサイトを検索しても、「EH6」の情報はないようです。現状の一番の大容量リチウム蓄電池は、GSユアサ : 大容量リチウムイオン電池のようです。新型のインサイトの蓄電池は公開されていないようですが、ハイブリッド車で120AH程度、今後投入される新型ではそれ以上の容量の蓄電池が採用されることになるでしょう。(t_t)

参考記事
Honda Reveals Insight Concept Hybrid at Paris; Jazz, CRZ-Derivative Hybrids to Follow-----Greencar Congress,2 October 2008

参考エントリー

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2009/01/07

東京都 電気自動車購入で自動車税全額免除 / クリッピング MSN産経ニュース

" 温暖化対策を加速させるため、東京都は平成21年度から、電気自動車や家庭電源で充電できるプラグインハイブリッド自動車など次世代エコカーの自動車税と自動車取得税を全額免除する方針を固めた。
.......... "-----MSN産経ニュース、2009.1.6

参考動画(ウッ!釣られた)
Treeda -the next generation ECO car- 次世代エコカー「ツリーダ」誕生

(scalpas8,2008年10月05日)

コメント
 東京都が21年度から5年間、自動車税と自動車取得税を全額免除する方針を固めたそうです。詳細は、東京都のホームページにはまだ掲載されていませんが、記事によれば電気自動車、プラグイン・ハイブリッド車なども対象になるそうです。2015年には、都内で電気自動車の普及が進んでいるのでしょうか?
 日産に続きプラグイン ステラをラインナップする富士重工との関係を強化しているBetter Placeの動きに注目しています。

プレスリリース / Better Place,08 DEC 2008
Better Place Joins Subaru, Other Japanese Carmakers In Ministry of Environment Electric Vehicle Project

 ベタープレイスの電気自動車のスタンドなどのインフラとの整備計画は、世界のスタンドなどの電気的な使用の共通化において方式をめぐるさまざまな技術競争にも影響を与えそうです。とはいえ、”日本方式”の展開もここにきて急速に具体化していますので、蓄電池の仕様なども含めてここ1年、数年で電気自動車、プラグインハイブリッド車の仕様的なブラッシュアップが急速に進みそうです。
 世界的な自動車産業の低迷の中で、エコカー、グリーンカー、環境対応車という次世代の車への取り組みは、住宅、住宅地、都市のエネルギーインフラの整備にも影響を与えそうです。
 さらに、政府が本気で太陽光発電の一般住宅への導入に促進策に本腰を入れ、効果を発揮できれば、太陽電池とエコカーと家電というセットの普及が進み、再度原油価格が上昇していく傾向が強まれば、当然極省エネ住宅という究極のエコハウスの登場となり得るのではないかと思います。実効ある省エネにどうつなげていくのか? という点が最大のポイントとなるように、事態を進めるには慎重さと工夫がユーザー、住み手には必要になると思いますが、、、、
 知は、生存なりという傾向は強まると思っていますので、そのあたりは結構楽観的な展開を期待しています。(t_t)

関連エントリー

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2009/01/06

イベント 1/24 森林による地球温暖化防止に関するシンポジウム

-----イベント案内より-----(要事前申込。1/9締切)

" ■日 時 平成21年1月28日(水)
■会 場 東京国際フォーラム ホールD5
■参加費 無料
■募集人数 120名
■主 催 社団法人 産業と環境の会
■後 援(申請中) 林野庁、環境省
■協 賛 ㈱IHI、旭化成㈱、旭硝子㈱、味の素㈱、宇部興産㈱、
.....
※このシンポジウムは「平成20年度緑と水の森林基金」の助成を受けて開催します。
■趣意書 平成20年は、地球温暖化防止のための国際的取り組みである京都議定書の第一約束期間がスタートし、また、洞爺湖サミットが開催された年でもあることから、地球温暖化に対する関心とともに、温暖化防止対策への意識も高まっています。
しかしながら、我が国の温室効果ガス排出量は増加傾向にあり、直近のデータでは、京都議定書の目標であるマイナス6%を大幅に上回る約8.7%の増加となっています。これは、温室効果ガスの排出量削減はもとより、削減目標の6割超を占める吸収量の目標達成に向けた取組が急務であることを示唆しています。
そのため、改定された京都議定書目標達成計画や、森林・林業基本計画等に基づいた森林の整備・保全、森林資源の活用等について、各主体が積極的に取り組んでいくことが重要です。
以上のことから、今後の森林による地球温暖化防止対策のさらなる促進につなげていくため、産官学それぞれの方々を講師に迎え、シンポジウムを開催します。
■プログラム予定
タイムテーブル 講 演 者
12:30~13:00 受 付
13:00~13:05 開 会 山本 貞一 社団法人産業と環境の会会長 
13:05~13:55 基調講演 太田 猛彦 東京農業大学教授 「森林と地球温暖化」(仮)
13:55~14:30 講 演
        市原 利行 高知県文化環境部排出権取引推進監「全国一の森林県・高知の先駆的取組-森林、CO2、CSRをキーワードとして-」
14:30~15:05 講 演 篠田 茂 横浜ゴム株式会社 CSR本部CSR・環境推進室長「横浜ゴムにおける取組」(仮)
15:05~15:15 休 憩
15:15~15:50 講 演 大和田康司 住友林業株式会社山林環境本部
       環境経営部環境管理グループグループマネージャー「住友林業における取組」(仮)
15:50~16:25 講 演 矢部 三雄 林野庁森林整備部計画課長 「当面の吸収源対策について」(仮)
16:25~16:30 開 会 浅賀 健一 社団法人産業と環境の会専務理事 

■参加申し込み方法
 下の「参加を申し込む」をクリックし、所定事項をご記入下さい。
..........
※ホームページからのお申し込みができない場合には、事務局にご連絡下さい。

  申込締切日 平成21年1月9日(金)
  締切後に参加証をお送りしますので、当日は参加証をお持ち下さい。
  なお、申込者多数の場合は抽選とさせていただきます。
■会場のご案内 東京国際フォーラム ホールD5
■ご連絡先 シンポジウム事務局 社団法人 産業と環境の会
.......... "

 詳細、お問い合わせは、イベント案内をご覧ください。

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2009/01/05

Explore Our Planet / おすすめサイト

 インターネットで利用できるサービスのうちもっとも便利に使っているのが地図サイトです。まあ、いろいろなサービスがあるのですが、そのコンセプトと集められたさまざまな情報から特に注目させていただいているのが、Explore Our Planetです。そのコンセプトは、サブタイトルでアピールされています。

”it’s simply Global Warming and Climate Change ”

Explore Our Planet / explorer
Exploerourplanetsite-----image : 上、Explore Our Planetサイトキャプチャー画像。下、地図をナビするexplorerサイトキャプチャー画像-----


Eopexplolersite

 Explore Our Planetのサイトは、さまざまな地図サイトへのゲイトウェイにもなっています。ヘッダーにならんだリンク先から、地図情報とさまざまなキャンペーンやムーブメントに参加することができます。航空写真、衛星写真からみた世界の姿は、人々の社会的な意識を多く変えつつあるという意見もあります。確かに、日々こうした情報に触れることで、地球の上に暮らす可能性と限界を日々感じることができるように思います。
 
 
 Explore Our Planet、いい仕事です。コペンハーゲンのCOP15を年末にひかえる2009年、同サイトの利用頻度もどんどん増えていきそうです。年頭にして、課題の大きさに気持ちがひきしまる世界の姿です。(t_t)

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2009年の”マップ”

 2009年が始まりました。このサイトの最大の関心事は、気候変動とエネルギー問題がいかに私たちの暮らしに影響を与えるのかという視点で、情報の集めることです。情報の断片にすぎなくても、情報と現実には関係があります。また、私たちは呼吸し、飲み食べるという基本的な暮らしに始まる、さまざまな社会生活により、刻々と情報ではなくリアルな現実と対面しています。
 2009年もよろしくお願いいたします。

090101gantanyokohama

 元旦は、横浜の海を見ることができました。おだやかで、気持ちのいい、元日の朝でした。

 2009年のみなさんの”マップ”の心積もりと実際はどのようなものになるのでしょうか? そして、私のそれは?
 いずれにしろ、多くの人にとって、癒されほどける時間があることを願ってやみません。
 平和な日本だからこそ言えることですが、たとえ、それが困難な局面に対峙している中にあっても、、、、ありますように。

Exploerourplanet20090105
-----image("日本, Yamanashi-ken, 甲府市") : Explore this location with Daily Planet, NASA + METAR (Airport) Weather information on interactive map - Exploreourpla.netより

 みなさまの健康とご多幸を祈りつつ、活動を開始したいと思います。

 しな研 t_t

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2009/01/01

2009年、新春

 新春のお慶びを申し上げます。
 
 皆様のご健康とご多幸をお祈りいたします
 本年もどうぞよろしくお願い申し上げます

 2009年 元旦

 有限会社 グリーン・ポスト
 しなやかな技術研究会    一同
               代表 つねとうとうじ

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