カテゴリー「地熱 国内情報」の14件の記事

2013/05/29

地熱発電(廃棄熱発電等用)小型バイナリー発電ユニット カタログ 発行!

 地熱発電や廃棄熱を利用したバイナリー発電用のシステムユニットが開発されています。そこで、Naberまとめで、ブログの記事から情報を選んでカタログを作ってみました。

地熱発電(廃棄熱発電等用)小型バイナリー発電ユニット カタログ

Geo_binary_cata

 現在収録したのは、以下

アネスト岩田 小型バイナリー発電装置(5.5kW - )
IHI 小型バイナリー発電装置 『ヒートリカバリー“HRシリーズ”』(20kW)
神鋼電機 Kobelco / バイナリー発電システム マイクロバイナリー(72kW)
ゼネシス Xenesys 排熱温度差発電(DTEC:Discharged Thermal Energy Conversion)(100kW)
川崎重工 グリーンバイナリータービン(50kW-250kW)
富士電機 富士地熱バイナリー発電設備(2,000kW)


おすすめエントリー
集光型太陽光発電 CPVの情報を更新しました-----ソフトエネルギー、2013/05/29

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2013/05/18

発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等に関する連絡会議 中間報告より 平成 24 年 11 月 27 日 より 風力・地熱関連情報

 昨日以下の記事をアップしました。周囲の関心が高いテーマだったので、情報を追加アップします。

人に愛される風力発電は、この日本で可能か? 環境アセス改訂に際して-----ソフトエネルギー、2013/5/17

発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等に関する連絡会議 中間報告より 平成 24 年 11 月 27 日 より 風力・地熱関連を抜粋

引用元情報
・経済産業省 : 発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等に関する連絡会議
/ 平成24年11月27日 発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等を検討するための連絡会議」における中間報告を公表します

発電所設置の際の環境アセスメントの迅速化等に関する連絡会議 中間報告より 平成 24 年 11 月 27 日 より 風力・地熱関連を抜粋を以下に引用転載、

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2013/02/10

日本地熱協会が設立されました - 地熱発電所の建設促進を目指した業界団体

 出光興産、石油資源開発、日鉄鉱業、三菱マテリアルなど33社が地熱発電所の建設促進を目指した業界団体、日本地熱協会(Japan Geothermal Association)を設立しました。地熱発電所建設の推進に向け、規制緩和の要望など環境整備に取り組むとのことです。

 [暫定]ホームページが公開されています。


日本地熱協会

"2013.2.1 『日本地熱協会』の設立について [PDFより]
”『日本地熱協会』の設立について
この度、わが国の地熱発電事業の健全なる普及推進を図ることを目的とした「日本地
熱協会」(以下、本協会)を平成 24 年 12 月 4 日に設立しました。
(1)協会の名称
日本地熱協会【英文名;Japan Geothermal Association(JGA)】”
.......... "

- 組織紹介
"..........
主たる事業内容
地熱発電全般に関する調査研究
政府その他関係機関に対する提言と陳情
地熱発電全般に係る会員相互の情報交換
地熱発電に対する理解の促進と広報
.......... "

初出
週刊GreenPost 59号 2013/2/4-8日版 しなやかな技術研究会 P.2


参考エントリー
期待される地熱発電-----自然エネルギー、2012/04/14

前日本地熱学会長江原幸雄・九州大名誉教授、地熱発電の普及および啓蒙活動を行うNPO 地熱情報研究所を設立-----自然エネルギー、2012/04/10

[ カテゴリー : 地熱 国内情報 ]
[ ソフトエネルギー カテゴリー : 温泉、地熱、地中熱 ]


おすすめエントリー
週刊GreenPost 60号 2013/2/12-15日版 しなやかな技術研究会

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2012/04/14

期待される地熱発電

関連
出光などの地熱発電計画、地元に期待と不安 福島で説明会-----日本経済新聞、2012/4/11

" 出光興産などが福島県で計画する大規模地熱発電に地元で期待と不安の声が上がっている。国立公園内での採掘を認める規制緩和で増加が見込まれる地熱開発の試金石となるが、地元の温泉旅館などから慎重な声が相次ぐ。再生可能エネルギーの利用拡大と雇用増への期待もあるなか、開発側と地元がいかに共存を図るかが進展の鍵を握る。 "

コメント
■国内の地熱開発の今後の動きが気になります。
 規制緩和の動きがあり、急速に開発への意欲が業界、自治体に生まれる中での相克?

 日本経済新聞の記事より-----「出光興産などが福島県で計画する大規模地熱発電に地元で期待と不安の声が上がっている」-----環境省は3月にまとめた地熱開発の指針で、地熱開発業者は自治体や住民、温泉事業者との合意形成が必要と決めた。リスク管理や地元温泉街の振興策など判断材料を事業者側がどう提示できるかが焦点

●メリット
・再生可能エネルギーの利用拡大と雇用増への期待
・県は開発をテコにした産業活性化-----1千億円の投資で2千億円の波及効果と1.6万人の雇用創出効果

●デメリット
・地元の温泉旅館などから慎重な声が相次ぐ
・温泉の枯渇や成分変化が本当にないのか
・温泉側の意見が反映されないのは不公平-----温泉事業者は警戒感-----悪影響がないと言われても信じられない-----一定の賠償・補償があれば源泉を提供して廃業したいとの意見もある

参考
Twilog:最近の国内の地熱関連の情報のクリッピング

関連エントリー
しなやかな技術研究会 GreenPost 2012/4/14(Naver まとめ)

参考エントリー
人に愛される、世界一の地熱発電所- ニュージーランド ヌアワプルア 132MW-----再生可能エネルギー GreenPost,2012-04-13


2012 4月のクリッピング

クリッピング 2012

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2012/04/10

前日本地熱学会長江原幸雄・九州大名誉教授、地熱発電の普及および啓蒙活動を行うNPO 地熱情報研究所を設立

追加情報
地熱情報研究所

 コメント(2012/10/1)- ホームページが公開されていました!


 当初のエントリーは以下、


地熱発電応援NPO、手弁当で旗揚げ 前地熱学会長-----朝日新聞、2012年4月10日

".....前日本地熱学会長の江原幸雄・九州大名誉教授(64)が、地熱発電の普及を後押しするNPOを手弁当で立ち上げた.....市民向けの情報発信に専念する道を選んだ。

 このNPOは「地熱情報研究所」。研究者や技術者の有志を募り、地熱発電の意義やしくみを社会に広く知らせるネットワーク組織に育てる構想....."

コメント
 前日本地熱学会長の九州大名誉教授江原幸雄さんが、地熱発電の普及および啓蒙活動を行うNPO 地熱情報研究所を設立するとの発表がありました。

 今後の情報発信が期待されます。

関連
地熱情報研究所

"地熱情報研究所は2012年10月1日から活動を開始します。ご期待下さい。正式な開設までの間、予告として、以下の活動概要をお知らせ致します。
....."(トップページのみ公開されました。4/25)

地熱エネルギーブームに乗り遅れる日本 九州大学の江原教授に聞く-----日本経済新聞、2011/8/31

"..... ――日本の状況は。

 「日本はいったい何をやっているのかと海外からよく言われる。地熱の資源量では日本はインドネシアと米国に次いで世界3位だが、発電能力では8位だ。
.......... "

日本地熱学会

参考エントリー
環境省、国立・国定公園内における地熱開発の取扱い、および温泉資源の保護に関するガイドラインを発表-----自然エネルギー、2012/03/28

[ カテゴリー : 地熱 国内情報 ]

再生可能エネルギーに関する内閣府行政刷新会議の規制緩和内容、まもなく閣議決定か?-----ソフトエネルギー、2012/03/28

JFEエンジニアリング、福島県土湯温泉における温泉バイナリー発電の事業化調査に着手-----ソフトエネルギー、2012/02/07

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2012 4月のクリッピング

クリッピング 2012

おすすめエントリー

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2012/03/28

環境省、国立・国定公園内における地熱開発の取扱い、および温泉資源の保護に関するガイドラインを発表

追加情報

環境省- 温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係) 平成24年3月27日-----ソフトエネルギー、2013/05/08


 当初の記事は以下、


 環境省は、国立・国定公園内における地熱開発の取扱いを、各都道府県に対して地方自治法に基づく技術的助言として通知したとのことです。
 
 また、温泉資源の保護に関するガイドラインも発表しました。こちらも、都道府県に対して地方自治法に基づく技術的助言として通知されたということです。

プレスリリース / 環境省、平成24年3月27日
国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて

" 環境省では、国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて、新たな通知を3月27日付けで各地方環境事務所に通知するとともに、各都道府県に対して地方自治法に基づく技術的助言として通知しましたので、お知らせします。
○概 要
 「規制・制度改革に係る対処方針」(平成22年6月18日閣議決定)及び「エネルギー・環境会議アクションプラン」(平成23年11月1日エネルギー・環境会議)において、国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて、過去の通知を見直すこと等が示されました。
 環境省では、これらの閣議決定等を受けて、平成23年6月から平成24年2月まで関係分野の専門家から構成される「地熱発電事業に係る自然環境影響検討会」を5回にわたり開催しました(「国立・国定公園内における地熱開発に係る通知見直しに向けた基本的考え方」の報告は別添参照)。また、平成24年2月には自然保護団体等からの国立・国定公園内における地熱開発についての意見を伺いました。
 この検討会の報告等を踏まえ、国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて、本日、各地方環境事務所に通知するとともに、各都道府県に対して地方自治法(昭和22年法律第67号)第245条の4第1項の規定に基づく技術的助言として通知しましたので、お知らせします。(別添参照)

別添資料についてはhttp://www.env.go.jp/press/index.phpを御参照ください。
.......... "

添付資料
国立・国定公園内における地熱開発の取扱いについて[PDF 124KB]
国立・国定公園内における地熱開発に係る通知見直しに向けた基本的考え方[PDF 224KB]
国立・国定公園内における地熱開発に係る通知見直しに向けた基本的考え方 別紙2[PDF 227KB]
.......... "

プレスリリース / 環境省、平成24年3月27日
温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係) の策定について (お知らせ)

"環境省では、温泉資源の保護を図りながら再生可能エネルギーの導入が促進されるよう「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)」を策定し、3月27日付けで都道府県に対して地方自治法に基づく技術的助言として通知しましたので、お知らせします。
1.概要
 「規制・制度改革に係る対処方針」(平成22年6月18日閣議決定)及び「新成長戦略実現に向けた3段構えの経済対策」(平成22年9月10日閣議決定)において地熱発電の開発のための温泉の掘削等に関し、「温泉法における掘削許可の判断基準の考え方を策定し、ガイドラインとして運用するよう通知する」とされています。
 これを受けて、環境省では、温泉資源の保護を図りながら再生可能エネルギーの導入が促進されるよう「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)」について検討を行い、中央環境審議会自然環境部会温泉小委員会への意見聴取及び意見の募集(パブリックコメント)を経て、同ガイドラインを別添1のとおり策定し、本日、都道府県に対して地方自治法(昭和22年法律第67号)第245条の4第1項の規定に基づく技術的助言として通知しました。
2.意見の募集(パブリックコメント)の実施結果
 平成24年2月3日(金)から2月22日(水)にかけて意見の募集を行った結果、延べ382件(提出数120通)の御意見が寄せられました。御意見の概要及び御意見に対する考え方については、別添2のとおりです。

別添資料1、2についてはhttp://www.env.go.jp/press/index.phpを御参照ください。

添付資料
[添付資料] 温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)[PDF 3,924KB]
[添付資料] 「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)」に対する意見の概要及び意見に対する考え方について[PDF 349KB]
........... "

関連エントリー
再生可能エネルギーに関する内閣府行政刷新会議の規制緩和内容、まもなく閣議決定か?-----ソフトエネルギー、2012/03/28

2/22まで 環境省、温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)案に対する意見を募集-----自然エネルギー、2012/02/07

[ カテゴリー : 地熱 国内情報 ]

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2012 3月のクリッピング

クリッピング 2012

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2012/02/07

2/22まで 環境省、温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)案に対する意見を募集

追加情報

環境省- 温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係) 平成24年3月27日-----ソフトエネルギー、2013/05/08

 当初の記事は以下、


「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)」に対する意見の募集について-----環境省、平成24年2月3日

" 環境省では、温泉資源の保護を図りながら再生可能エネルギーの導入が促進されるよう「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)」を取りまとめました。
 本案について、広く国民の皆様から御意見をお聴きするため、平成24年2月3日(金)から平成24年2月22日(水)までの間、意見の募集(パブリックコメント)を行います。
1.概要
 「規制 ・ 制度改革に係る対処方針」(平成22年6月18日閣議決定)及び「新成長戦略実現に向けた3段構えの経済対策」(平成22年9月10日閣議決定)において地熱発電の開発のための温泉の掘削等に関し、「温泉法における掘削許可の判断基準の考え方を策定し、ガイドラインとして運用するよう通知する」とされています。
 これを受けて、環境省では、温泉資源の保護を図りながら再生可能エネルギーの導入が促進されるよう「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)」を取りまとめましたので、本ガイドライン(案)について、広く国民の皆様から御意見をお聴きするため、平成24年2月3日(金)から平成24年2月22日(水)までの間、意見の募集(パブリックコメント)を行います。
2.意見募集の対象
「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)」
3.意見募集要領
(1)意見募集期間
平成24年2月3日(金)~平成24年2月22日(水)必着
(2)提出方法
下記[意見提出用紙]の様式により、以下に掲げるいずれかの方法で提出してください。
[1] 郵送(A4版) : 封筒に「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)に対する意見」と記載してください。
[2] FAX(A4版) : 件名に「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)に対する意見」と記載してください。
[3] 電子メール : 件名に「温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案)に対する意見」と記載し、[意見提出用紙]の項目に従い、テキスト形式で送付してください(添付ファイルによる御提出は御遠慮願います。)。
なお、電話による御意見は受け付けておりませんので、御承知おきください。
[意見提出用紙]
..........
添付資料
温泉資源の保護に関するガイドライン(地熱発電関係)(案) [PDF 2,459KB]より
「第一 基本的考え方 .......................................................1
1.背景...............................................................1
2.本ガイドラインのねらい..............................................2
第二 地熱資源の一般的概念等..............................................4
1.地熱貯留層の構造と地熱資源の分類 .4
2.地熱発電の仕組み ...................................................5
3.関連用語について ...................................................6
4.我が国の地熱資源の状況...............................................9
第三 地熱開発のための掘削許可に係る判断基準の考え方.11
1.掘削許可に係る判断基準の考え方.....................................11
2.地熱開発のための調査について.......................................12
3. 温泉の生成機構分類と地熱開発による温泉影響の可能性.13
4.各段階における掘削許可の判断に係る情報及び方法等..16
4-1.広域調査段階 ...................................................16
4-2.概査段階.......................................................18
4-3.精査段階.......................................................20
4-4.発電所建設段階 .................................................22
4-5.発電所運転開始後段階............................................24
第四 関係者に求められる取り組み等.......................................27
備考 ...................................................................30
別紙 ...................................................................31」
.......... "

コメント
 日本の将来のエネルギー源と考えると、やっぱり火山(脈)・地震大国としては、地熱ははずせないと思う。建設的な形で進んでほしいものです。

参考
内閣府 行政刷新会議 : 平成24年2月2日 第2ワーキンググループ(エネルギー)(第4回) 議事次第

"..........
参考資料
4.自然公園・温泉地域等における風力・地熱発電の設置許可の早期化・柔軟化等
○地熱発電(自然公園法関係) 【環境省】(その1)(PDF形式:688KB)

(その2)(PDF形式:746KB)

5.自然公園・温泉地域等における風力・地熱発電の設置許可の早期化・柔軟化等
○風力発電 【環境省】(PDF形式:553KB)
.........."

参考エントリー
JFEエンジニアリング、福島県土湯温泉における温泉バイナリー発電の事業化調査に着手-----ソフトエネルギー、2012/02/07

環境省、平成22年度再生可能エネルギー導入ポテンシャル調査の結果を公表-----ソフトエネルギー、2011/04/22

NEDO、再生可能エネルギー技術白書を発表。全種、およびスマートグリッドにも言及-----ソフトエネルギー、2010/08/02


2012 2月のクリッピング

クリッピング 2012

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2012/02/01

地熱井戸、発電利用へ調査 YOMIURI ONLINE

地熱井戸、発電利用へ調査-----YOMIURI ONLINE,2012年2月1日

" 九重町と九電、4月から 採算検討、2014年度にも事業化
利用が可能で事業の採算性が確保できれば、町が井戸から出る熱を九電に提供する。早ければ2014年度にも、地熱発電に取り組む考えだ。
.......... "

参考
西日本技術開発株式会社:温泉調査・熱水有効利用計画 : 国内プロジェクト

九重町 : 地熱発電所

コメント
 ちょっときになるプロジェクトなので、”センサー”を設定しました。

-----九州電力サイト内検索 : 九重町 地熱-----

-----Google検索 : 九重町 菅原 地熱-----


2012 2月のクリッピング

クリッピング 2012

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2012/01/17

神戸製鋼所-高効率・小型バイナリー発電システム「マイクロバイナリー」の開発・販売について

高効率・小型バイナリー発電システム「マイクロバイナリー」の開発・販売について-----神戸製鋼所、2011年9月8日

" 世界初の半密閉スクリュタービン方式のバイナリー発電システムを商品化
地熱や工場排熱等を利用して発電する、高効率・小型バイナリー発電システム「マイクロバイナリー」(型番:MB-70H)を開発し、本年10月より販売を開始します。システムの最大発電端出力は70kWで、100kW以下クラスでは、国産初の商品となります。本体ユニット価格は2,500万円で、今後機種を拡充し、2015年度迄に年間売上高30億円を目指します。

バイナリー発電とは、加熱源により沸点の低い作動媒体を加熱・蒸発させてその蒸気でタービンを回し発電するシステムで、低位の産業排熱や地熱等を利用するものです。地球温暖化対策や東日本大震災後の電力需給問題から、再生可能エネルギーや未利用低位エネルギーの活用による省エネや発電のニーズが高まっており、さらに再生可能エネルギーの固定価格買取制度の導入が決定したことや、小型バイナリー発電設備の電気事業法に係る規制緩和が検討されていることにより、簡易型バイナリー発電装置の普及が期待されています。

「マイクロバイナリー」は、この簡易型バイナリー発電装置を世界初の半密閉型スクリュタービン方式で商品化したもので、70~95℃の温水、もしくは温水に変換出来る廃液やガスなどの熱源から発電するオーガニックランキンサイクル方式*1のバイナリー発電システムです。このシステムにより、100℃以下の工場等の排温水に加え、温泉水や地熱資源、バイオマス由来の熱源、太陽熱などの、未利用の再生可能エネルギーを利用した小規模・分散型のグリーン電力発電システムの構築が可能です。また70kW発電ユニットを基本モジュールとして、熱源条件や設置環境に応じた最適なシステム設計が可能で、メンテンナンス時の稼動ロスを最小限に留めることが出来ます。
性能面では、当社で長年培われた世界有数の圧縮機、冷凍機の技術をベースに開発したスクリュタービンを採用しており、熱源変動に強く、高効率な発電性能を有しております。また、スクリュタービンと同期発電機ロータとを一軸一体構造とすることで、軸シールのない半密閉スクリュタービン方式のバイナリー発電システムを世界で初めて実用化し、作動媒体や潤滑油が漏れない構造により、長期の安定運転が可能です。
価格面では、当社の冷凍機・ヒートポンプ等の量産技術の活用や部品の共用化を図ることで、低価格化を実現しました。これにより、簡易型の商品として、一般産業排熱分野・自然エネルギー活用分野のお客様から大きな期待を頂いており、既に具体的な適用検討も進めています。
さらに、この温水熱源のバイナリー発電システムの商品化に続き、130℃以下の蒸気を熱源とする120kW級の蒸気熱源バイナリー発電システムの開発に着手しており、2012年秋の販売開始を目指しています。
.......... "

参考
川崎重工と九州電力、250KW小規模地熱バイナリー発電設備実証試験を開始-----ソフトエネルギー、2011/09/01


2012 1月のクリッピング

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エネ政策日本一に 知事「再生可能」を支援(大分県)

エネ政策日本一に 知事「再生可能」を支援-----大分合同新聞、[2011年12月06日

"  大分県は温泉熱や小水力など地域の特色を生かした再生可能エネルギーの導入促進と産業育成にさらに力を入れる。広瀬勝貞知事は5日の県議会本会議で、東日本大震災と福島第1原発事故を受けた国の政策の見直しに対応し、地場企業の新技術開発を積極的に支援して、「エネルギー政策日本一の先進県」を目指す考えを示した。.. "

コメント
 大分県に興味が湧いてきた。

関連
大分県
- 県政へのご提言の紹介 : 原子力発電所について (平成22年10月6日回答)

" ..ご提言の内容

 県は山口県の上関町原発について、どのようにお考えでしょうか。将来、国策として大分県にも原発を造るのがいいとお考えでしょうか。.. "

- 県政へのご提言の紹介 : 伊方原発について (平成23年3月30日回答)


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